中国大手クチコミ「大衆点評」、訪日中国人の行動データで小売店や地域を支援、日本の業界団体と業務提携
さらに高まる食への関心、店舗名の指名検索も増加
セミナーでは美団の草刈氏が大衆点評のデータから見えてきた2024年国慶節の訪日中国人の動向を説明した。 それによると、訪問先エリアのトップ3には東京、大阪、京都が入るものの、6位には神戸がランクイン。草刈氏は「中国での神戸ビーフの人気が反映されている」と分析した。また、国慶節前週と比較して伸び率が高かったエリアには、高知、岩手、熊本、由布、宮城などの地方が上位を占めた。この傾向については「何度も訪日する中国人が、もっと深いところまで日本を知りたいと考えている」とした。 また、2024年上半期の検索キーワードから見た訪日中国人の需要についても説明。ボリュームが大きいのはラーメン、寿司、焼肉などの食で、そのなかでコロナ後に目立つようになったのは、焼き鳥、すき焼き、コーヒー、お好み焼き、朝ごはんなどであることも分かった。草刈氏によると、飲食店の予約は、予定日の3~5日前が半数以上を占めているという。 食以外でコロナ後に特に目立つようになったカテゴリーは、百貨店や高級ブランドの店舗。最近増加しているのはドラッグストア、コンビニ、スーパーなど日本人の日常生活に関連する場所が多く、中国で認知されている日本ブランドも増えていることから店舗名(ブランド)の指名検索も増加しているという。 大衆点評のユーザーは、出発の1~2週間前にアプリ上で情報収集し、タビナカ中でフル活用。体験や食については、タビマエの閲覧が42%以上を占めている。こうしたデータを踏まえて、草刈氏は大衆点評アプリでのPOI(店舗情報)を正しく充実させる重要性を指摘した。
トラベルボイス編集部