ガートナージャパンは11月11日、「日本におけるITオペレーションのハイプ・サイクル：2024年」を発表した。日本企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を達成するためには、レガシーITオペレーションの近代化が急務だとの見解を示した。 　今回発表されたハイプ・サイクルには、新たにプラットフォーム・エンジニアリングが追加された。また、サイト・リライアビリティ・エンジニアリング（SRE）、可観測性（オブザーバビリティ）、インフラ自動化、AIOpsプラットフォーム、デジタル・エクスペリエンス監視（DEM）が「過度な期待」のピーク期に位置付けられている。 　同社は、可観測性について、クラウドネイティブ環境においてシステムの内部状態を理解し、挙動を把握するための必須要件としている。また、インフラ自動化については、オンプレミス、クラウド、またはハイブリッド環境で自動的なサービスデリバリーを実現する技術と定義している。さらに、プラットフォーム・エンジニアリングについては、セルフサービス型の社内開発者プラットフォームを構築・運用するための技術とし、開発者体験の向上、インフラ運用の効率化、ソフトウェア提供の迅速化などの効果が期待されるとしている。 　ガートナーによると、ビジネススピードの向上や競争の激化により、企業のインフラストラクチャー＆オペレーション（I&O）部門は、レガシーITオペレーションの見直しを迫られている。具体的には、人的ミスの削減、属人化の排除、運用コストの削減・最適化が求められている。そのため、クラウドネイティブ技術やDevOpsの導入による自動化、監視から可観測性への移行、チーム体制の変革など、運用トランスフォーメーションが必須となっている。 　今後、可観測性とインフラ自動化は急速に幻滅期に向かう可能性があり、注意が必要だ。また、AIや自動化などの新技術がIT部門やビジネスにもたらす影響を理解し、変革を進める必要がある。さらに、このハイプ・サイクルで取り上げた技術の多くは、成熟までに5～10年以上かかると予想されている。