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不登校の小中学生がおよそ30万人にのぼる中、オンラインフリースクールが保護者たちにアンケート調査をしたところ、2割が離職に追い込まれていたことが分かりました。 調査は、8月から9月にかけて、オンラインフリースクールを運営する「SOZOW」に通う小中学生の保護者187人を対象に行われました。 それによりますと、不登校の子どもを持つ保護者のおよそ5人に1人（18.7%）が「仕事を辞めざるを得なかった」と回答。およそ11人に1人（9.1%）が「死にたいと感じた」と答えました。 また、およそ8割（77.0%）が「不登校になった際、学校からの情報提供がなく困った」とも回答。 調査に協力した不登校ジャーナリストの石井しこう氏は、「不登校の子どもたちを支援する情報を提供することに抵抗感がある学校も多いようだ。国や自治体による相談窓口はあるので、それらを日常的にリーフレットなどで紹介するなど、学校も積極的な情報提供を行うべきだ」とコメントしています。 これまでに不登校の子どもを持つ保護者への意識調査は、文部科学省が行ったことはありませんが、担当者は「不登校の子どもの保護者たちが孤立しないための適切な情報や支援を得られるようこれからも引き続き充実するよう取り組みを推進したい」とコメントしています。