2025年の節分は「2月2日」…日本の景気が良いという重要なサイン!?【解説：エコノミスト・宅森昭吉氏】
これまでの「2月2日が節分にあたる年」はすべて景気拡張局面
立春などは、太陽と地球の位置関係で決まる。例えば、春分は太陽が真東から昇る日だ。こうした暦は国立天文台が決めていて、毎年2月に官報で翌年の分が発表される。正式には国立天文台の発表を待たなければならないが、2056年までは、4年に一度は2月2日が節分にあたると予測されている。 日本最初の資本主義的恐慌は「明治23年恐慌」だ。最初の景気循環の拡張局面では1892年（明治25年）11月を谷とし、1898年3月が山とみられている。2月2日が節分だった1893年と1897年は、日清戦争の好況を含む拡張局面だった。124年ぶりに2月2日が節分となった2021年も、2020年5月を景気の谷とする景気拡張局面だ。 これまでの「2月2日が節分にあたる年」はすべて景気拡張局面である。節分が2月2日になる2025年の景気も、拡張局面となることが期待される。
「2月4日の節分」が景気後退局面であったこともない
なお、節分は2月4日になることもある。直近で2月4日となったのは1984年（昭和59年）で、40年前だった。1952年から1984年まで4年に一度のペースで生じた2月4日の節分の時期も、景気後退局面になったことが一度もない。“通常の2月3日の節分”でないときは景気後退にならないというジンクスがありそうだ。 宅森 昭吉 景気探検家・エコノミスト ESPフォーキャスト調査委員会 委員 ほか
宅森 昭吉
