英語教育廃止論を唱えて物議を醸した東大生のその理由とは――

　昔から多くの学生が苦しんできた英語の試験。はたして私たち日本人は英語教育にどこまで時間とエネルギーをかける必要があるのだろうか。 【写真を見る】意外と実物は見たことがないかも　超有名な「東大のシンボル」 　戦前、東京大学の右翼学生が、英語教育廃止論を唱えて物議を醸したことがある。彼らは3つの理由を挙げて、英語教育に反対したという。日本思想史研究者・尾原宏之さんの新刊『「反・東大」の思想史』（新潮選書）から一部を抜粋して紹介しよう。 　***

槍玉に挙げられた有名教授

　現役学生からの東大批判の筆頭に、法学部生小田村寅二郎が1938年に発表した論文「東大法学部に於ける講義と学生思想生活」（『いのち』9月号）がある。この論文は大きな波紋を呼び、最終的に著者小田村は退学処分となった。 　小田村が批判する東大法学部の講義内容には次のようなものがある。たとえば国際法講義では、横田喜三郎（戦後、最高裁判所長官）が英米やフランスを「文明国」として示す一方、「日本やイタリーの文化などはブラジルの文化に比すべきものである」と「侮蔑的嘲笑を含めた口調」で語った。日本は英米仏のような「文明国」ではなく、ブラジルと比べるのがお似合いだ、ということである。小田村にとって、ブラジルは「文化階次の最も低級な植民地」でしかなく、横田の言動は「祖国侮蔑」以外のなにものでもなかった。 　 　また横田は、他国との条約の拘束を免れるためにはどうすればよいかという試験問題の答案に、「自国が当事国以外の第三国に併合せられゝばそれでよい」と書いた者が10人以上いたことを笑いながら紹介し、学生を爆笑させた。ちょうど日中戦争中で、多くの日本軍将兵が血を流している時である。自国（つまり日本）が外国に併合されればよいなどと笑いながら語ることは、小田村にとっては絶対に許せることではなかった。 　 　その他、美濃部達吉の後継者である宮澤俊義の憲法講義では、最も重要な天皇大権の問題に一切言及しなかった（天皇機関説事件のあった時代状況を考えると言及は困難であろう）。 　 　矢部貞治（ていじ）の政治学講義は西洋政治のことばかりで「日本の政治原理」には少しも触れなかった。小田村はこの論文の発表前に、何度も矢部と往復書簡を交わして政治学講義の対象から日本を除外した理由などを糾問していた。矢部はそれを受けて講義用テキストの表題を「政治学講義要旨」から「欧洲政治原理講義案」に変更し、講義で語られる「西欧的統治概念」は日本の天皇統治には妥当しないことなどを序文に明記した（日本学生協会『教育はかくして改革せらるべし』）。 　 　また、行政学の蝋山（ろうやま）政道は、学生の質問に対して「思想問題は私の研究範囲外」と答えた。小田村は「人生観・思想問題」から離れた行政学などあり得ないと考えた。多くの「同胞」が血を流して戦っている中、東大法学部では欧米を崇拝し、祖国を侮蔑・無視する講義が大学自治の名の下に平然と行われていると、小田村は訴えたのである。