重苦しい雰囲気が漂う、足元の株式市場。だが、6月17日の日経平均の日足チャートを見ると、一条の光が浮かび上がってくる（写真：J-BRIDGE／PIXTA）

アメリカでは、今年から6月19日が「奴隷解放記念日（ジューンティーンス）」という新しい国民の祝日となったことで、その振替休日を加えた18～20日が3連休。証券取引所も20日（月）は休場となる。 先週（6月13～17日）は「FOMC（連邦公開市場委員会）ショック」でダウ平均株価が1年半ぶりで3万ドル割れ、週間ベースの下落幅は今年最大を記録という散々な週だった。その後に訪れた3連休。落ち着いて相場を見つめ直す好機、天の配剤となるといいのだが……。 その3連休を前にした6月17日のアメリカ株市場は、ダウ平均が前日比38ドル（0.13％）安と下げたものの、ハイテク株の比率が高いナスダック総合（同1.43％高）、機関投資家がベンチマークとするS＆P500種（同0.22％高）はともに小幅な反発となった。 アップル （ティッカー:AAPL）、 マイクロソフト （MSFT）、 アマゾン・ドット・コム （AMZN）など、GAFAMを中心にハイテク株の上昇が目立っており、週末調整の買い戻しが進行したもよう。休み明けから再び売り直すかどうか判断はつかないが、22～23日にはジェローム・パウエルFRB（連邦準備制度理事会）議長が半年に1度の議会証言を求められる予定。少なくとも週前半は金融当局の手腕を探るような時間となりそうだ。