なぜFA移籍に「補償」が必要なのか？ ソフトバンク“狂騒の一日”で改めて問われた人的補償の意義
埼玉西武ライオンズからソフトバンクへ移籍した山川穂高の「人的補償」として、1月11日、両球団はプロ7年目の甲斐野央が西武に移籍すると発表。しかし、同日の正式発表前に「和田毅が指名される方針」という報道があったこともあり、選手たちを巻き込んだ後味の悪い騒動となった。そもそも、なぜFA移籍に「補償」が必要なのか？ （文＝花田雪、写真＝Penta Press/アフロ）
ソフトバンクファンにとっての“狂騒の一日”
2024年1月11日は、すべてのプロ野球ファン――特に福岡ソフトバンクホークスファンにとっては“狂騒の一日”だったのではないだろうか。 同日朝。一部のスポーツ紙が今オフ、フリーエージェントで埼玉西武ライオンズからソフトバンクへ移籍した山川穂高の「人的補償」に和田毅が指名される方針であることを、一面で報じた。この一報はネット、SNSを中心に瞬く間に広まった。ファンのリアクションはほぼ100パーセント、“非”だったと言っていい。 無理もない。MLB時代を除いてNPBではホークス一筋。松坂世代では唯一の現役投手にして、昨季も42歳という年齢を感じさせない投球でチーム2位のシーズン8勝を挙げた生けるレジェンド。プレーはもちろん、人格者としても知られ、球団の垣根を超えて多くの後輩に慕われる――。 そんな投手が、「人的補償」という名目でホークスを去ることになる。ファンの拒否反応が強く出たのも理解できる。 しかし、その後事態は急変する。同日夕方、ソフトバンク、西武両球団から発表された人的補償選手は、和田ではなくプロ7年目の右腕・甲斐野央だった。 この日、西武、ソフトバンク両球団の間で何があったのか――。事の顛末はその後、多くのメディアが報じているが、そのどれもが「公式発表」ではないため真偽は定かではない。
そもそも、なぜFA移籍に「補償」が必要なのか？
本稿では、今回起きた“騒動”について、アレコレと論じるつもりはない。ただ一つ言いたいこと。それは、今回の件に関してだけいえば和田も、甲斐野も、もっといえば山川も犠牲者の一人だということだ。 その根底にあるもの――。もちろん、一連の騒動を巡るゴタゴタの中で見せた球団の対応は、お世辞にも褒められるものではなかった。ただ、元をたどればそこにはフリーエージェント（FA）制度そのもの、今回衆目を集めた「人的補償」という制度が抱える問題点があるのではないか。 それを問うには、そもそもFAにおける「人的補償」という制度の意義や、導入された理由を述べなければならない。1993年オフからNPBで導入されたFA制度だが、移籍先球団から移籍元球団への「補償」は初年度から存在している。多少の変更は行われているが、30年前からその補償内容は基本的に「人的」か「金銭」で行われてきた。 そもそも、なぜ規定の年数を経過すれば権利を得られて、他球団とも契約することが可能になるFA移籍に「補償」が必要となるのか。 最大の理由は、移籍元球団の「戦力ダウン」だ。主力選手がなんの見返りもなく流出するということは、チーム力が落ちることと直結する。NPBに所属する12球団はそれぞれが競合相手であると同時に、プロ野球というリーグをともに運営する「運命共同体」でもある。 例えば、資金力・人気に富んだ球団がFA選手を大量に獲得し、戦力を拡大させるとしよう。当然、そこには戦力の格差が生まれる。プロ野球が興行であることを考えれば、一部の球団の戦力のみが突出することは決して望ましくない。 「戦力均衡」はプロ野球界が長年にわたって意識し続けてきたことで、新人選手の獲得を自由競争ではなく「ドラフト会議」で行うのも、そこに理由がある。 FAでの選手流出は、そんな「戦力均衡」を崩しかねない――。だから、移籍元の球団へはなんらかの補償が必要。これが、「補償制度」が存在する大義名分といっていい。
