BCN総研の「主要デジタル家電の2024年度販売動向予測」

　全国21社（2024年2月時点）の家電量販店やPCショップ、ネットショップから販売データ（POSデータ）の提供を受けて「BCNランキング」としてデータ事業を展開するBCN総研は4月11日、デジタル家電の販売動向を23年度と比較し、24年度（24年4月～25年3月）はどう変化するかを予測した「主要デジタル家電の2024年度販売動向予測」の販売を開始した。総ページ数は70ページで、価格は11万円。   ●販売状況をリアルタイムで俯瞰できるBCN総研の独自予測 　現在のデジタル家電を取り巻く状況は混沌としている。特に20年のコロナ禍以降、ロックダウンにより工場が操業停止となり半導体不足につながったり、不安定な世界情勢が経済にも影響を与えたりしている。 　日本では円安が進み、輸入品に限らず様々なモノの値段が上昇。一方、国民の所得は増えず、増税により可処分所得は着実に減少し、生活に余裕がなくなっている。 　こうした市況の中で「主要デジタル家電の2024年度販売動向予測」は、特定メーカーや特定小売りではない、市場全体の販売状況をリアルタイムで俯瞰できるBCN総研が、今後の市場を予測したレポートとなる。   　主なカテゴリは、PC（ノートPC・デスクトップ）、スマートフォン、テレビ、レコーダー、デジタルカメラ（コンパクト・ミラーレス・一眼）、無線LANルータ、そして完全ワイヤレスイヤホンに代表されるマイク内蔵イヤホン・ヘッドホンの7カテゴリとなる。   ●販売動向をグラフでわかりやすく可視化 　本予測は24年度（24年4月～25年3月）の販売台数・金額を対23年度と比較した予測として算出。前提条件は24年1～2月の社会・経済状況、新製品の発売時期や流通での各種セールの実施時期、各製品のタイプやクラス、価格帯別の販売動向などの要素もおさえて算出した。   　各カテゴリのトップページには、24年度の販売予測（台数・金額）を前年度比で表示。販売動向予測のポイントを解説している。 　また、各製品における22年4月からの販売台数（数量）と販売金額、平均単価の推移を月別で示した「前年同月比推移／平均単価数推移」と、23年度の対前年度（対22年度）と24年度予測（対23年度）の値を「前年度比推移」としてグラフで見やすくまとめている。 　それぞれのカテゴリでは、さらに直近の推移を可視化できるように各種のタイプで分けた月別販売動向のグラフなどを数多く掲載している。 　なお、予測数値の単位は前年度比の％であり、台数や金額の絶対値ではない。予測にあたってはデジタル家電製品の売価に大きな影響を及ぼす為替相場の変動や突発的な社会・経済の変化は、想定していない。 　BCN総研では、本予測が生産・販売計画や販促計画策定時の参考にしたり、新製品開発のヒントやアイデア、業界の発展と利益貢献につながればとする。 　問い合わせ先はBCN総研の営業担当（dataservice@bcn.co.jp）となる。