トヨタがBYDの技術を採用で大きな波紋！日本メーカーが中国テック企業に秋波を送る意味
トヨタ自動車の決算発表会が2024年5月8日に行われ、電気自動車(BEV:バッテリー駆動のEV)やソフトウェアなどの成長領域への投資を2025年3月期に1兆7000億円と、前期比40％増とすることを発表した。 【写真】日本未導入！いま中国で発表されている最新BEVの姿 同社の宮崎洋一副社長は、「中国との比較で大きくビハインドしている(遅れている)部分がある事実を認めないといけない」と述べ、中国で需要が高まっているプラグインハイブリッド車(PHEV)事業を強化する方針を示した。
翌5月9日には、「トヨタがBYDの技術を採用するPHEVを投入する計画だ」と中国の地元メディア「財経」が報じ、中国自動車業界で大きな波紋を呼んでいる。 1997年に世界初の量産ハイブリッド車「プリウス」を発売したトヨタが、BYDの「DM-i」と呼ばれるPHEVシステムを採用するとなれば、中国のパワートレイン技術も大きなターニングポイントを迎える。 ■北京国際モーターショーで見せつけた中国勢 中国市場では世界に先駆けて急速なBEVシフトが起こり、エンジン車(ICE車)の市場は縮小の一途を辿っている。日系自動車メーカーは電動化の対応が後手に回り、開発のスピード、ソフトウェア制御、AI(人工知能)などで中国勢に太刀打ちできない状況だ。
かかるなか、日系自動車メーカーは、中国テック企業と協業を通じてEV市場で勝ち残れる方策を模索している。2024年4月25日に開幕した北京国際モーターショーでは、中国勢が相次いで次世代技術を備えるスマートカーを投入し、外資系との差別化を見せつけた。 デジタルマップに頼らないNOA(Navigation on Autopilot)機能や高性能センサー「LiDAR」を活用した自動運転補助システム(ADAS)が着実に進化する一方、基幹部品のコストダウン、開発期間の短縮(1年半程度)も実現している。
新車開発に3年程度をかけている日系自動車メーカーは、電動車サプライチェーンを含む勝算が見えない中、中国の大手テック企業と協業に踏み出した。 トヨタは、中国ネット大手の騰訊控股(テンセント)と、AIのビッグモデル、デジタルエコロジー、クラウドの3分野で協力し、2024年中に共同開発したサービスを搭載する車両を投入。また、自動運転テック企業の小馬智行(Pony.ai)と協力してロボタクシーサービスを展開するなど、スマート化への転換を加速する。
