78才男性、自宅を売却して入居した自立型老人ホームを退去に！ 転居先はどうする？【専門家がアドバス】
自立型老人ホームの盲点 介護士が常駐しない
Aさんが入居していた自立型老人ホームには、同じ敷地内に「介護棟」があり、将来的に介護が必要になった場合はそこへ移る予定でした。しかし、介護棟では手厚い介護体制が整っているものの、看護士が常駐していないため、日常的な医療行為が必要な場合には対応できません。 そのため、Aさんはこの施設で生活を続けることが難しく、退去を余儀なくされました。 このように、自立型老人ホームによっては、医療ケアが必要な方の対応が難しい場合があり、医療行為に対応できる施設への住み替えが必要になる場合があります。
医療行為に対応する住み替え先
日常的な医療行為に対応できる施設には、以下の選択肢があります。
1．介護医療院
介護が必要な高齢者の長期療養・生活のための施設です。公的施設のため、比較的安い費用で利用できます。ただし、全国的に数が少ないため入居を希望する地域に施設がない場合があります。
2．介護老人保健施設
リハビリや医療ケア、介護サービスが受けられる公的施設です。医師や看護師、リハビリスタッフが常駐し、幅広い医療行為に対応しています。ただし、自宅復帰を目指すための施設であるため、長期的な利用はできません。
3. 医療対応型の有料老人ホーム
24時間体制で医療行為に対応できる体制が整った老人ホームです。ただし、費用が高額になることが多く、経済的な負担が大きくなる場合があります。 Aさんは、ケアマネジャーや施設の相談員と相談した結果、医療体制が整った「医療対応型の有料老人ホーム」に移り、医療ケアを受けながら安心して生活を続けることができています。
入居する前に確認しておくべきこと
自立型老人ホームを選ぶ際には、将来的な介護や医療のニーズに備えて、事前に確認しておくべきポイントがあります。 元気なうちに入居しても、、Aさんのように病気や体調の変化で予想外の問題に直面することがあるためです。 自立型老人ホームは、基本的に自立した生活を送れることを前提としているため、介護や医療行為が必要になった場合の対応可否や「どのような状態まで施設で暮らせるのか」を確認しておくことが重要です。このことが入居後のトラブルや不安を避けるためのポイントとなります。 今回のAさんのケースように、自立した生活を送っていたはずが、病気をきっかけに生活が一変してしまうケースは少なくありません。自立型老人ホームに入居する際には、医療や介護が必要になった際の対応をしっかり確認しておくことが大切です。
