■“生きていてもいいかな”と感じてもらえる支援を

国連が定める3月8日の国際女性デーにあわせて、日本テレビは3月の1か月間、女性の生き方や健康について考える情報を集中して発信します。

土屋さんに活動の中で感じる課題を聞くと、少子化対策として、行政などによる出産や子育て支援策は様々打ち出されているが、経済的に困難な妊婦や若年の妊婦に対する支援は、「一律ではなく、もう少し厚くする必要があるのではないか」と話した。それは、妊娠してもお金がなく受診できないとか、中絶するお金がないことで、出産をしなければならず、そのために、仕事や居場所を失ってしまう人たちが存在するからだという。 妊娠することで、生活や人間関係が変化し、「うれしい」とならず、「困りごと」となる人たちがいる。「妊娠して、死ぬしかないのかなと思ったけれど、どうせ死ぬならその前に相談してみてからでもいいのかな」との思いから、相談をしてきてくれた女性がいたという。女性は「自分のことを一緒に考えてくれる人たちがいることがわかった時、生きていてもいいかな、と思った。」と話した。土屋さんは、「これからも妊娠が困りごととなっている人たちに寄り添い、本当に必要な支援とは何かを考えていきたい。」と話している。 第2部では、妊婦の悲痛な思いや妊娠したかもと不安に感じる全ての妊婦へのメッセージを伝える。