東北特殊鋼（本社・宮城県村田町、社長・成瀬真司氏）は、2024年度から3カ年の中期経営計画を策定、公表した。新コンセプトに「『開発機能会社』への前進と柔軟な事業の転進」を掲げ、最終26年度目標として売上高260億円、営業利益23億円、ROS9％の達成を目指す。 　新中計では、同社コア事業の特殊鋼事業と不動産賃貸事業において「未来への成長投資」「収益性の改善」に取り組む。特殊鋼事業では「商品ポートフォリオ改革の断行」「環境価値の優れた開発商品拡大」など三つのアクションプランを軸に展開。具体的には、強み商品の拡販強化では、電磁ステンレス鋼（K―M鋼）、特殊合金、産業機械向け部品（半導体向け加工品）などの商品について、前中計期で投資した設備装置を最大活用するとともに、マーケティング・営業活動をさらに強化し、将来市場向けの商品を拡販する。 　新たなビジネスモデルの構築では、磁歪クラッド材に関して、IoT電源（振動発電開発＋デバイス開発）の商品化と農業向け振動害虫防除（トマタブル）の事業化を進める。 　また、特殊鋼事業の売上高2・5％（3年間で17億円程度）を目安に研究費を継続投入し、環境価値の優れた開発商品拡大を推進する。