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10月24日に2024年プロ野球ドラフト会議が行われる。指名されるのは支配下、育成あわせて120人ほどの狭き門だ。ただ指名されたすべての選手が歓喜するわけではない。これまでに「プロ入りの意思なし」、「希望球団ではない」といった理由で、延べ500人を超える選手が入団を拒否している。指名拒否を振り返ると、ドラフトの別の一面が見えてくる。 【表】「ドラフト会議年度別入団拒否数」と「2000年以降のドラフト指名拒否選手」

入団拒否の方が多かったドラフト創設直後

かつてのプロ野球ドラフト会議といえば指名拒否がつきもの。1位指名された選手であっても「希望球団ではない」という理由で、球団の指名あいさつを門前払いする光景は、プロ野球シーズンオフの風物詩のようなものだった。 しかし大学・社会人の逆指名が導入された1993年以降、その数は減っていき、指名された選手が全員入団することも珍しくなくなった。「希望球団ではない」という理由での指名拒否も、リーグや、球団ごとのメディア露出や待遇の差が平均化されてきたこともあってかほぼなくなり、ドラフト指名拒否は2016年以来、8年間現れていない。

入団拒否はドラフト創設直後に集中

1965年の第1回ドラフト会議以来、これまでに指名されながら入団しなかった選手は、延べ500人を超える。しかしそのほとんどはドラフトの創設直後に集中している。 第1回のドラフト会議では、指名16人中13人が拒否した西鉄を筆頭に80人の選手が指名を拒否し、入団した選手の52人を28人も上回った。1次、2次に分けて開催された1966年のドラフトも計85人が指名拒否し、計60人の入団選手を上回った。入団選手が拒否選手を上回る「正常」な状態になるのは翌1967年からのことだ。

「希望球団ではない」と指名拒否のケース目立つ

当時は球団から指名候補選手への調査書の送付や、高校、大学生のプロ志望届の提出などもなく、プロ側は選手への事前挨拶もないままに指名したり、プロ入りの意思がなくても交渉権だけを得ておいたりということも少なくなかった。このようなプロ、アマ間のコミュニケーション不足による指名拒否は、ドラフトが回数を重ねていくなかで減少していくが、その後はプロ入りの意思がありながら、「希望球団ではない」として指名拒否するケースが目立つようになる。 この頃、希望球団への入団が制限されるドラフト制度は職業選択の自由を奪っているといわれるようになった。自由競争時代の選手獲得競争の過熱は「人身売買」ともいわれたが、今度は「憲法違反」というわけだ。