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生産性の高い仕事をするうえでは、社員の「やる気」が重要なことは誰の目にも明らかです。「やる気」は個人の問題と考えられがちですが、多くの場合は職場の問題。実際は周囲の環境や関係性のなかで、上がりもすれば下がりもします。極端に言うと、下げる要因を取り除いていけば、勝手に「やる気」は上がっていくのです。松岡保昌氏の著書『こうして社員は、やる気を失っていく』（日本実業出版社）より一部抜粋し、見ていきましょう。

仕事の成果は「質」で評価される時代

経済が右肩上がりに成長した時代には、仕事を「量」で測ることも当然のように行われていました。 しかし、IT技術の進展やDX（デジタル・トランスフォーメーション）によって産業構造が大きく変化し、少子化による労働人口の減少も相まって、「量」ではなく「質」で仕事をとらえる時代に移行しています。 そのようななか問われているのは、「短い労働時間で、いかに良いアイデアを出すか、生産性を高めるか」です。 かつての生産性の向上というと、ムダな作業や時間を排除し、仕事を均質化して「効率良く」働くことが重視されました。 それも大切ですが、今求められているのは、より短い時間で付加価値の高い仕事を行うことであり、新しい何かを生み出すための創造的な視点での生産性の向上です。単に言われたことを粛々とこなすだけではなく、自ら考え、行動し、新たな価値を生み出せるような人材が必要になります。

「働きやすさ」だけでなく、「働きがい」の改革につなげる

2018年に「働き方改革関連法」が公布され、2019年より順次施行されていきました。「働き方改革」では、労働時間の短縮や年次有給休暇の確実な取得などが具体的な取り組みとしてあげられています。 ただし、これらは「働きやすさ」という労働条件の向上に焦点を当てたにすぎません。それにプラスして求められるのは、社員が「働きがい」をもって仕事に取り組めることです。 そのためには、仕事のあり方を根本から見直す必要があります。それぞれの人が、自分の存在価値を十分に発揮できるようにすることと、新しい価値を生み出すための「質」を重視した生産性の向上に取り組むことです。そうしないかぎり、本当の意味での「働き方」は変わりません。 たとえば、社員の働く時間を削減するつじつま合わせのために営業時間を短縮するという、顧客の視点を欠いた企業都合の改革によって、顧客の不満が積もっているケースも見受けられます。おそらく経営陣はその事実に気づいていないのだと思いますが、これはかなり危険な「働き方改革」です。 企画職やIT関連の業務のように、かたちの見えない知的生産物を創造する業務に携わる人たちだけではなく、あらゆる業種のあらゆる職場で働く人たちにも、新しい仕事のやり方や、新しい価値の創出が求められているのです。 そのような時代に大事になるのは、1人ひとりが仕事の本質を理解し、それぞれが創意工夫を凝らし、自ら積極的に仕事に取り組める環境づくりです。