2024年に入りPHEVの販売が増加

各国の補助金の打ち切りなどもあって、2023年には前年からマーケットシェアを7％落として7.7％に沈んだPHEVですが、今年1～2月の販売（※2）では、販売全体が11％増加のところ、PHEVはEVと同様に17％強の伸びを示し、特にEVの補助金が昨年末で終了したドイツではPHEVは40％の増加となっています。※2：ACEA（欧州自動車工業会）データによる 自動車メーカーの首脳も、メルセデス・ベンツのオーラ・ケレニウスCEOが、「PHEVはこの先何年も続くだろう」と述べ、EVの成長スピードの鈍化をPHEVで補う姿勢に転換しています。「2026年以降の新型車はEVのみ」の方針を変えていないアウディのゲルノート・デルナーCEOも、「eモビリティへの転換は不変だが、市場の波や変動に合わせてエンジン車、PHEV、EVを柔軟に供給していく」とし、これから2年でEVのみならず、PHEVやエンジン車を含め20以上のニューモデルを導入する予定です。 このようなPHEV復活の流れの中で、今回のEUのリアルワールドCO2排出量のデータが3.5倍という結果は、ハイブリッドやPHEVの品揃えを強化して顧客需要に対応しようとしている自動車メーカーには厳しい現実と言えます。また、米国でも先月最終決定されたEPAの2027～2032年のCO2排出規制では、カリフォルニア大気保護局（CARB）の最新の車載コンピューターOBD（On Board Diagnosis）データを元にPHEVのUFを従来より厳しく設定しています。 自動車メーカーは、PHEVのバッテリーを大型化して100km以上のEV走行レンジを提供してユーザーの充電の労を減らしたり、EV走行の経済性（ガソリン代の節約）をアピールして小まめな充電を心がけるよう啓蒙するなど、PHEVのリアルワールドでのCO2削減の有効性を高める努力を通して規制への対応を図っていくことになりそうです。（了）