超金融緩和時代の終焉、長期金利は上がるのか有料

超金融緩和時代の終焉、長期金利は上がるのか

…超金融緩和政策は終焉を迎えつつあるとの見方もできる。そうであれば、異常な水準に下がり過ぎた金利が多少なり戻ってきてもおかしくはない。ここにきて日米欧の長期金利の戻りはそれを示唆したものとの見方も。

2019年12月6日(金) 10時50分-経済総合(久保田博幸)

日銀も気候変動に&日銀の“前科”が心配etc=「資金需給と金融調節」の読み方有料

日銀も気候変動に&日銀の“前科”が心配etc=「資金需給と金融調節」の読み方

…黒田総裁は「台風などの厳しい自然災害が増加している」とし、「資産価格の下落や担保価値の毀損に繋がる可能性、関連するリスクが金融機関の大きな課題となる可能性もある」と述べたが、その意義を考察したい。

2019年12月2日(月) 6時0分-経済総合(窪園博俊)

リフレとは距離を置いた日銀の櫻井審議委員のコメント

リフレとは距離を置いた日銀の櫻井審議委員のコメント

櫻井審議委員はいわゆるリフレ派とされていた。政策委員のなかでは若田部副総裁、原田審議委員、片岡審議委員、そして櫻井審議委員がいわゆるリフレ派とされていた。 …

2019年11月29日(金) 10時2分-経済総合(久保田博幸)

「リフレとは距離を置いた日銀の櫻井審議委員」牛さん熊さんの本日の債券(朝)2019年11月28日有料

「リフレとは距離を置いた日銀の櫻井審議委員」牛さん熊さんの本日の債券(朝)2019年11月28日

…日本銀行の櫻井眞審議委員は27日に兵庫県金融経済懇談会で講演を行い、その要旨が日銀のサイトにアップされている。今回の櫻井審議委員の講演はある意味興味深いとの見方もあったので確認してみたい。

2019年11月28日(木) 10時49分-経済総合(久保田博幸)

「株がしっかり、債券もしっかり」牛さん熊さんの本日の債券(引け後)2019年11月27日有料

「株がしっかり、債券もしっかり」牛さん熊さんの本日の債券(引け後)2019年11月27日

…熊「昨日の米株は続伸となっていたが、米債も買われていたことから」牛「本日の債券先物も買いが先行、前日比11銭高の153円43銭で寄り付いた」…

2019年11月27日(水) 15時42分-経済総合(久保田博幸)

為替と日本経済&金融庁がイメチェン!?etc=白川ゼミと『東京マネーマーケット』有料

為替と日本経済&金融庁がイメチェン!?etc=白川ゼミと『東京マネーマーケット』

世の中のお金の過不足は、銀行間市場に集約され、その中心に存在する中央銀行が過不足を調整する。過不足をもたらす要因が「銀行券」と「財政」だが、なぜそうなのか。素人的には理解の難しいところを解説したい。

2019年11月25日(月) 6時0分-経済総合(窪園博俊)

躊躇なく『現状維持』&『三原則』で読み解くetc=機動防御としてのあいまいな時間軸有料

躊躇なく『現状維持』&『三原則』で読み解くetc=機動防御としてのあいまいな時間軸

日銀が新たに導入した「フォワードガイダンス(時間軸)」はあいまいだが、恣意的にそうしたと考えられる。固定陣地の塹壕戦ではなく、「機動防御」の観点で考察してみたい。状況次第では正常化も可能だ。

2019年11月4日(月) 6時0分-経済総合(窪園博俊)

黒田節の意味&水害考察の続きetc=なおも散見される誤解や勘違い有料

黒田節の意味&水害考察の続きetc=なおも散見される誤解や勘違い

台風19号で首都圏は外郭放水路が機能したとされる。調整池の拡充のほか、スーパー堤防の必要性も認識された。問題は、建設コストが膨大に上ることだが、国債市場は数兆円、数十兆円でもOKだ。

2019年10月21日(月) 6時0分-経済総合(窪園博俊)

日銀が国債の利回りを操作しようとしている理由

日銀が国債の利回りを操作しようとしている理由

…っています。」  2016年9月の日銀による「総括的な検証」に対しては、リフレ政策が効かなかったことの言い訳が羅列されているだけとみていて、個人的には…

2019年10月5日(土) 11時0分-経済総合(久保田博幸)

『経済学はどのように世界を歪めたのか 経済ポピュリズムの時代』を書いた SMBC日興証券 チーフ金利ストラテジスト 森田長太郎氏に聞く有料

『経済学はどのように世界を歪めたのか 経済ポピュリズムの時代』を書いた SMBC日興証券 チーフ金利ストラテジスト 森田長太郎氏に聞く

…<2019年10月12日号> 経済ポピュリズムとしての歯止めなき金融緩和に疑問何年やっても効果が出ない金融政策。その原因は主流派経済学にあるのではないか──。市場サイドからの弾劾に経済学者はどう応える…

2019年10月4日(金) 18時0分-経済総合(週刊東洋経済)