日本発のコンピュータOSで世界シェアの約60％を占めるものがある。1984年にプロジェクトが開始された、組み込み型OS「TRON」だ（現在、正式にはT-Kernel）。このTRONを発案・牽引してきたのが東洋大学の坂村健教授だ。現在のIoTの先駆けとして国際電気通信連合（ITU）の「ITU150周年賞」も受賞している。未来をいちはやく構想してきた坂村氏に、世界に広がった理由などを聞いた。（ジャーナリスト・森健、撮影：塩田亮吾／Yahoo!ニュース 特集編集部）

コンピュータを動かす基本的なシステム＝OS（オペレーティング・システム）というと、Windows、macOS、あるいはスマートフォンのAndroidやiOSなど「情報処理用OS」が頭に浮かぶだろう。だが、名前こそあまり知られていないが、世界中の多様なコンピュータに関わる日本発のOSがある。「TRON」だ。「組み込み型OS」というタイプで、最初から特定の機械に組み込み、その制御プログラムを作り込むためのOSだ。高いリアルタイム性を持ち、ある機器について必要のない機能は削除し、必要最低限の機能で動かすことができるのが特徴だ。

──2018年8月、TRONが世界におけるOSとして標準化されたという報道がありました。

正確に言うと、私がつくったOSを米国電気電子学会（IEEE）が「IEEE 2050-2018」と名付けて、IEEEのIoT向けの組み込みOSの標準として認定したということ。原型は「μ T-Kernel2.0」というIoT用の組み込み型OS。IEEEはコンピュータ分野では代表的な標準化機関ですから、TRONが世界標準のOSとして認められたと言っていいと思います。

ほかにIEEEで標準化されているOSはもう一つだけあって、情報処理用OSの分野で「POSIX」です。これは一般的にはLinux、もともとの流れで言うとUNIXです。このPOSIXをベースとしたコアOSの上にWindowsもMacOSもiOSもAndroidも作られている。

──パソコンやスマホのOSと違って、TRONは組み込み型OSです。どれくらいのシェアですか。

把握できていないものもありますが、組み込み型OSとしてはシェアで60％ぐらいです。

世界で使われているマイクロプロセッサの総数から見ると、パソコンやスマートフォンは総計でも5%程度と言われています。他の95%は機械の中に組み込まれたコンピュータです。その95%の中でTRONは半分以上のシェアを持っているので、台数ベースでは最も使われているOSになると思います。

TRONが使われている機器で有名なものはたくさんあります。たとえば、小惑星探査機「はやぶさ」、H2Aロケット。あるいは、アクションカメラのGoPro、トヨタのエンジン制御、BOSCHなどのカーナビ、各社のプリンタや複合機、デジタルカメラ、携帯電話の電波制御部……と世界のさまざまな電子機器で使われています。

坂村氏は1984年、東京大学理学部の助手時代にTRONプロジェクトを発表。当時からTRONはリアルタイム処理に特化させていたが、工場の産業用機器を動かすITRON、パソコンなどビジネス用のBTRON、リアルタイム・サーバー用のCTRON、それらをネットワークで統合するMTRONなど用途の種別によって設計されていた。このプロジェクトが発足すると、学術界のみならず企業もこぞってプロジェクトに参加を表明。TRON協議会（現トロンフォーラム）も設置され、多くの技術者が関わるプロジェクトとして始動した。

──TRONはその中身の設計や仕様をすべて公開する「オープンアーキテクチャ」を謳っています。これはどういうことですか。

システムの機能を定めた仕様書もソースコードも公開しているので、入手した人はどのように使っても、改変しても構いません。入手したことを言わなくていいし、自分たちのために作り変えたものを公表する必要もない。自分で作った部分の知的所有権は守れる。これはLinuxなどほかのオープンソース系のOSにはないことです。

──なぜそうしたんですか。

まず私はこれを売って儲けているわけではなく、無償で公開しているのだから、自由に使って社会を発展させてほしいという願いがある。

Linuxなどの情報処理用OSでは、OSを作る人だけでなく、利用する人もプログラミングができることが多い。そこで、OSを改変や拡張した場合、その部分を公開せよというルールがあります。一方、組み込みOSの世界では、自動車とかプリンタを使っているのは、基本的に利用するだけの一般消費者です。ですから、OSの改善や改良を公開することにこだわらなくていい。だったら、公開しないでいいよと。

組み込みOSはあくまで黒子ということで、TRONは主張しないんです。だから、逆に技術者には受けて、広がった。

──現在、スマートフォンでもOSは数ギガバイト（1ギガバイト＝約10億バイト）サイズですが、TRONはどれくらいの容量でしょうか。

もっとも小さいサイズで言うと、数キロバイト（1キロバイト＝約1000バイト）です。いまのTRONは組み込み型OSなので、使う機器の用途によって、OSの必要のない機能＝プログラムを削って小さくできるんです。ただし、あれもこれもと機能を入れたら、数百キロバイトくらいにはなると思います。

数キロバイトから数百キロバイトとワイドバリエーションにできるのは、モジュール（構成要素単位）構造でつくっているから。それを自由に扱えるようにするために、ソースコードも公開しています。

──TRONをつくろうとしたのは、どういうきっかけだったのですか。

TRONを構想した1980年代初頭は、コンピュータでは大きな変化が起きつつある時期でした。1970年代までは大型コンピュータ──メインフレームの時代で、米IBMが大きなシェアを占めていたのですが、その市場を狙って、日本企業も含め多くのメーカーがIBMのメインフレームと同じ働きをする互換機というのをたくさん作ってきた。

当時、日本では通産省（現・経済産業省）が中心となって国策プロジェクトで「第5世代コンピュータ」というメインフレームとはまったく違う新しいコンピュータをつくる動きもありました。人工知能や自動翻訳ができるというものです。一方、日本の主要メーカーは（パソコンの原型である）マイクロコンピュータをつくったり、半導体製造をやったり、全方位の分野で事業を進めていた。しかし、多くはハードウェア中心の研究開発でした。

そうした流れの中で私は、ソフトウェアのほうがこの先重要になると考えた。情報処理系のコンピュータと工場で機械を動かしたりする組み込み系のコンピュータの2つの方向性がありましたが、私は組み込み型をやろうと思ったんです。

──TRONプロジェクトは1984年に始まります。どのように進めたのですか。

1984年に発表する前に構想準備でも5年くらいかかっているんですが、最初は何もありません。私一人が考えるだけの作業です。まだ東京大学理学部で助手の頃でした。

OSをつくるのは、建築家の仕事に似ているんです。最初に必要なのは新しいコンピュータを創るときの哲学と思想。そこから全体のデザインを考えていく。そこも建築と同じで、スケッチを描いて、こういう造りだとこういう構造が必要だというのもわかってくる。思考実験です。コンピュータ・アーキテクチャという分野です。

組み込み系のコンピュータで大事なのはリアルタイムでソフトウェアを動かすという仕組み。だから名前を「The Real-time Operating system Nucleus」として、その頭文字でTRONとした。

ただ、われわれ研究者が書くスケッチ段階のプログラムというのは、商業プログラムとは違うんです。プロジェクトで実現可能性がどの程度かを調査する「フィジビリティスタディ」のようなもの。だから、厳密なプロダクトではないんです。商業プロダクトは厳密なので、たとえば生年月日を入力するにしても、その人が1000年生きているような間違った数値を入れたらエラーにしなくてはいけない。でも、研究用プログラムというのは、そこまで厳密に作り込まず、こう入力したらこう出力されるという手順が確認されればいい。

そうして私が書いたコードやアルゴリズムをベースにして、TRONプロジェクトでビジネスにも生かしたい人たちと一緒になって、最終的なプログラムをつくっていったわけです。

このTRONプロジェクト、そして坂村氏の構想が世界で突出していたのは、モノ同士がつながって情報が行き来するネットワーク構想をもっていたことだ。それを坂村氏は「どこでもコンピュータ」と呼称した。1988年当時、坂村氏はテレビ番組でこう語っている。

＜人間のための快適環境をつくるためにコンピュータが舞台裏で協力して働く。このような世界が未来の都市、電脳都市です。コンピュータの進化がこのような技術を現実のものとしつつあります。このような世界を実現するにはすべてのコンピュータが相互に結ばれているということがとくに重要です。そしてそれが協力しあって仕事を行えるように作られていなければなりません＞

これは現在の「モノのインターネット、IoT（Internet of Things）」の世界だ。それを35年近く前に構想していたのが坂村氏だった。

──1991年に米パロアルト研究所のマーク・ワイザーがあらゆる機器をつなぐ「ユビキタス・コンピューティング」という考えを論文で発表しましたが、坂村さんの構想はそれよりも早かったですね。

私の構想を世界に発信するとき、ネーミングを考えたのですが「どこでもコンピュータ」とか「エブリウェア・コンピューティング」とか、英語だと米国の小学生が使うようなネーミングだった。そこでマーク・ワイザーが言い出した高尚な英語の方の「ユビキタス」を使おうとしたのですが、これもあまり広がらなかった。この10年くらいでマーケティングの人たちが「IoT」と言い出したら、ようやくその言葉が広がりだした。まぁ、名前は何でもいいんです。概念は同じだから。

実際、（国連の機関である）国際電気通信連合（ITU）が発足150年の式典をしたとき、みんなが「IoTの元祖で、TRONをつくったのはサカムラだ」というので「ITU150周年賞」をいただくことになった。受賞した6人の中には、私のほかにビル・ゲイツやインターネットの原型ARPANETをつくったロバート・カーンもいる。80年代の私の英語は拙いものだったと思うけど、それでも学術のコミュニティはみんなわかっていてくれた。それは研究者同士で理解できていたということです。

──80年代初頭はまだインターネットもなければ、携帯電話も普及していません。世界中の人やモノがネットワークで結びつくという構想はどう考案したのでしょうか。

一つは、先にも話したように、80年代初頭にマイコンが出てきたとき、コンピュータでモノを制御する仕組みが必要だと考えた流れ。もう一つは、同時期にARPANETに触れたことです。

ARPANETは米国防総省高等研究計画局（ARPA。のちにDARPA）がデータを分割して小さな塊で送るパケット通信を原理として始めたネットワークです。当時、アメリカのスタンフォード大学に行ったんですが、そこである人物を紹介してもらうことになったときに、「おお、ケン、それならいま紹介してやるよ。電子メールっていう便利なものがあるんだ」と目の前で電子メールを出してくれた。これはすごいと思いました。まだインターネットではなく、ARPANETという軍の研究に関わる研究所や大学のためのネットワークだったんだけど、これは有効だと思った。

機器同士を連携や協調動作させていくためには、ネットワークでつなぐしかない。それがTRONを構想するなかで重要な要素でした。

──相当早い時期に、ARPANETに触れていたんですね。

80年代初頭ですね。IEEEなどアメリカの学会の人たちは非常におおらかでね。私が西海岸の学会で論文を発表したら、「いいね。いまの発表おもしろい」と言われ、「帰りにうちに来ないか」とベル研究所（東海岸のニュージャージー州）の人が声をかけてくれた。でも、当時はまだ1ドル360円で、飛行機で本土に行くにはハワイかアラスカに一度寄って行く時代。「とてもお金がないよ」と返したら、なんとその場で小切手を書いて、私にくれた。「これで運賃は足りると思うよ」と。

──それはおおらかですね。

実際、現地に行ったら、ベル研究所が60年代からつくっていたMulticsというOSやそれを元に発展したUNIXを見せてくれた。「気に入った？」と聞かれて「気に入った」と答えたら、「じゃあ、ソースコード持っていきな」とUNIXのソースコードをくれた。

当時は、それまでの大型コンピュータからパーソナルなPCに移っていく時代で、勝手にコンピュータをつくっていく人たちが多かった。そういう自由な空気がありましたね。

TRONプロジェクトはその後、国内外の多数の企業が参加して発展していったが、1989年、思わぬ政治問題に巻き込まれることになった。当時、日本は米国との間で貿易摩擦が起きており、外交問題となっていた。米国の通商代表部（USTR）は日本に対して「貿易障壁」として半導体や自動車部品などを掲げ、その候補の中にTRONも含まれていた。この一件で、TRONが世界で広がりにくくなったという見方はいまなお根強く残る。

──USTRから貿易障壁としてTRONも挙げられました。どうお感じになりましたか。

いろいろ誤解が多いんです。あの一件では、日本のマスコミが悪いですよ。

たしかにUSTRはTRONを候補リストに挙げました。私は頭にきて、大統領宛てに手紙を書きました。なぜなら、当時IBMだってBTRONの試作機をつくっていたからです。それなのに貿易摩擦もないだろうと。そうしたら、すぐに米国政府の担当者から電話がかかってきて、会って説明したいと。

会ってみると、彼は、TRONを貿易障壁の候補リストとして出したけれど、まだ調査中であって、確定したわけではない、確定したら発表するという。結局、半年ほどしてTRONは関係ないという判断となりました。けれど、日本のマスコミはことさら大きな貿易摩擦の問題としてTRONを取り上げた。実際には貿易摩擦に関わったわけではないんです。

──米国が、日本産のOSが広がることに懸念を抱いた面はありませんか。

それも間違っていますね。そもそもTRONはオープンアーキテクチャで技術情報をすべて公開していて、商売をしていない。IBMはTRONに寄付もしている。それなのに、貿易摩擦と言われる筋合いはないですよ。

1993年に日本でインターネットが商用化され、OSではWindowsが世界を席巻していくと、TRONは多様な方向性を模索するとともに、選択を迫られるようになった。2000年以降、パソコン向けのBTRONなどは撤退する一方、ITRONをベースに改良した「T-Kernel」という組み込み型OSの方向でおもに展開されることになった。

また、坂村氏自身は、2017年に東京大学を退職すると、新設されたINIAD (東洋大学情報連携学部) の学部長に就任。世界中から集まる学生にIoTを見据えた受講環境を提供している。

──組み込み型OSに注力していったのは、どういう理由からでしょうか。

TRONはもともと組み込み型OSを最初の段階からコアにしていたわけですし、最終的に目指していたIoTの世界のために、TRONをコアOSにしようとしたのです。

やはり30年間続けてきたことは大きいですね。コンピュータの世界では一度やめると二度とできないくらい差が開いてしまう。結局、早く始めて、ずっとやり続けていないとだめなんです。

──TRONやT-Kernelを研究するトロンフォーラムには各業種の日本企業のほか、マイクロソフトを始めとする世界企業も参加しています。今後IoTが進んでいくような潮流の中で、TRONのあり方をどのように考えていますか。

いまやカメラから車、各種電気製品だけではなく、インテリジェントビルのコントロールに使われるなど、さまざまな産業に広く受け入れられている。でも、一般の人はそこにTRONが使われているなんて知らない。どこのネジを使っているか知らないのと同じでね。でも、それでいいんです。ネジのためにある商品を買う人はいないんだから。そうして広く使われているのはTRONが完全にオープンで、TRONを使ったことを言わなくてもいいし、主張しないOSにしたからです。

今後さまざまな分野でこの制御の仕組みはクラウド経由でつながっていく。そう考えると、TRONを扱えるエンジニアはもっと必要になる。もちろん私のいる大学でも、トロンフォーラムでも講習会はやっているけれど、つねに定員が埋まってしまう。日本では明らかにこの分野のエンジニアが足りない。IoTがいたるところで使えるようになる未来を前に、これでいいのか、そこが気になっていますね。

森健（もり・けん）
ジャーナリスト。1968年東京都生まれ。早稲田大学卒業後、総合誌の専属記者などを経て独立。『「つなみ」の子どもたち』で2012年に第43回大宅壮一ノンフィクション賞受賞、『小倉昌男　祈りと経営』で2015年に第22回小学館ノンフィクション大賞、2017年に第48回大宅壮一ノンフィクション賞、ビジネス書大賞2017審査員特別賞受賞。