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八尋伸

「自分にふさわしい終わり方を」――増える“直葬”変わる弔いの形

2019/06/24(月) 07:47 配信

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親類や知人が通夜に集まって故人をしのび、翌日には葬式・告別式で送り出す。そんな葬儀の「定型」が変わりつつある。通夜や告別式を行わずに遺体を火葬場に送り、それを最期とする「直葬」が増えているのだ。直葬を選ぶ人の事情とは――。(ノンフィクションライター・熊谷祐司/Yahoo!ニュース 特集編集部)

年齢とともにお葬式の必要がなくなる

今年80歳を迎える東京都の山下幸三さん(仮名)は、自分がやがて人生の終わりを迎えるときは「直葬」と決めている。

山下さんは10年ほど前から都内の介護付き有料老人ホームで暮らしている。未婚で妻や子どもはいない。今は毎日、1時間半ほどの散歩を欠かさず、元気に生活している。2人の兄も健在で、いずれも都内で暮らしている。

都内の介護付き有料老人ホームに暮らす山下幸三さん(撮影:八尋伸)

山下さんは、60歳で大手企業を退職。もともとは、多くの参列者が集まる普通の葬儀で送り出してほしいと望んでいた。だが、年齢を重ねるなかで心境が変化した。

「定年退職から5年、10年と過ぎるうちに、だんだんと会社時代の仲間とも疎遠になっていきます。年賀状も年々減っていき、先方から〈80歳になるので来年からは年賀状を失礼させていただきます〉と最後の年賀状が届くようにもなりました。付き合いがあった親戚も少なくなり、葬式を開いても来てくれる人は数えるほどでしょう。直葬のほうが、今の私にふさわしい終わり方だと思うようになってきたのです」

(撮影:八尋伸)

生前の親から「お金をかけなくていいよ」

直葬は、通夜や告別式などの儀式を行わない、火葬のみの葬儀形式だ。法律で死後24時間以内の火葬、埋葬は禁じられているため、それまで遺体は自宅や病院などに安置する必要がある。その間、近親者が故人の顔を見ながらお別れすることも、納棺に立ち会って送り出すこともできる。身内だけで通夜や告別式を営む家族葬よりさらにシンプルな形だといえる。

2017年に公正取引委員会が発表した「葬儀の取引に関する実態調査報告書」によれば、葬儀の種類別での年間取扱件数で「増加傾向」にある葬儀の種類を葬儀業者に尋ねたところ、直葬は26.2%と家族葬(51.1%)に次いで高い数値となった。また、葬祭の業界団体が設立した冠婚葬祭総合研究所のアンケート調査で、世代別の消費者に直葬の意向を尋ねたところ、800人ほどの団塊世代(65〜69歳、2016年)では「自分の葬儀は直葬でいい」と答えた人は、「そう思う」「ややそう思う」が53%と半数以上を占めた。直葬は広がりつつあることが見てとれる。

(図版:ラチカ)

千葉県松戸市で葬儀社の「メモリアール」を30年近く経営する富田次男さんは「年々、直葬が増えている実感がある」と話す。メモリアールは年間60件ほどの葬儀を行い、近年はそのうちの3割ほどが直葬だという。

「理由の一つは、親が生前に、子の老後の蓄えや孫の教育費を気にかけて『自分の葬式にはお金をかけなくていいよ』と子に話していることです。見送る側としても、香典返しや参列者に食事を提供する通夜振る舞いなどに大きな負担感があります。直葬ならその費用や手間が省け、故人も許してくれるだろうとお考えになるわけです」

葬儀社メモリアールの富田次男さん(撮影:八尋伸)

直葬は通常の告別式や葬儀と比べて費用も安い。日本消費者協会の2016年の調査によると、葬儀一式や通夜での飲食接待費、寺院への布施などを総合した費用は、平均195.7万円だという。

メモリアールでは、納棺の儀式と棺への花入れをプラスした「見送る火葬式」など4種類の標準メニューを用意している。このうち最もシンプルなのが「火葬のみの直葬」(12万8000円)だ。直葬の費用には、棺代のほかに、搬送車(50キロまで)の利用料、安置所(2泊3日)の利用料、火葬場への搬送料、火葬料、骨壺代が含まれている。僧侶の読経や戒名も、別料金のオプションでつけられる。

「4~5年前は家族葬が主流でしたが、最近は直葬か通夜を省略する『一日葬』を選ぶ人のほうが多くなりました」

(撮影:八尋伸)

神奈川県川崎市の男性(55)は、2年前に父親の葬儀で直葬を選択した。理由について「つながりがなくなっていることが大きい」と話す。

「父は亡くなる5年ほど前から認知症になり、特別養護老人ホームで暮らしていました。その時点で長く住んできた地域から離れたのに加え、父の記憶が曖昧になったことで交友関係も分かりにくくなった。また、父の実家である新潟県の寺との関係も切れていました。ですので、特養で息を引き取ると、すぐにスマホで調べて出てきた業者に依頼しました。1日安置して翌日火葬するコースで10万円もしませんでした。価格が安かったのも魅力です」

神奈川県相模原市の女性(49)は、既存の葬儀社のプランに不信感があり、利用したくなかったと語った。4年前に父親が亡くなったとき、何も調べないまま地元で知られる葬儀社に連絡、葬儀を手配した。小規模の生花祭壇が設けられ、希望する宗派の僧侶の葬儀込みで約150万円。提示された額にやや高いという印象があったが、それが「標準」と説明を受け、決めた。葬儀は滞りなく進行した。

(撮影:八尋伸)

「ところが、すべてが終わり、料金も支払ったあとで、その葬儀社のウェブサイトを見たら、うちが選んだプランと全く同じ内容の葬儀が約80万円と出ていた。つまり、何も調べずに来た客には70万円近く上乗せしていたのです。葬儀社にクレームを言い、交渉しましたが、差額は返金してもらえませんでした。私も父の死で混乱していたとはいえ、信頼を裏切られたような感覚でした。そこで考えたのは、家族でやる葬儀はシンプルな火葬だけで十分だったのではと。そこで1年前に母親が亡くなった時には、ネットで探した別の葬儀社による直葬で見送ることにしました。費用は十数万円でした」

川崎市の男性も相模原市の女性も、直葬でまったく問題はなかったと振り返る。女性は自分も将来この程度で十分だと考えているという。

「なくなった本人の意思もあると思いますが、残された家族が納得できるのであれば、直葬で問題ないのだろうと思います」

これから本格的な直葬時代が訪れる

直葬が増える背景について、現代のお葬式事情に詳しいシニア生活文化研究所所長の小谷みどりさんは「死亡年齢の上昇が与えたインパクトは大きい」と分析する。

「これまでのお葬式は、見栄と世間体で成り立っていました。だから、子どもが59歳のときに親が亡くなると、葬儀は最も盛大になります。もし大手企業の役員や部長の地位に就いていたらなおさらです。ところが現在は、子どもが現役を退いたあとで親が亡くなるケースが増えています」

シニア生活文化研究所所長の小谷みどりさん(撮影:熊谷祐司)

厚生労働省の「人口動態統計」によると、2000年には80歳を超えて死亡する人の割合は44%だった。それが2017年には64%に上昇し、さらに90歳以上で亡くなる人の割合も27%に達している。子が定年退職を迎えたあとに親が亡くなれば、もはや仕事関係の人たちが葬儀に多く集まることもない。盛大に葬儀を営んで見栄を張る必要もないわけだ。

地域社会の希薄化や核家族化の進展も直葬が受け入れられる背景だ、と小谷さんは語る。

「近所付き合い自体が減っているので、隣近所から『あそこの子どもは親不孝だ』と非難されることも少ないでしょう。同居していない親は、子どもに迷惑をかけたくないという思いが強くなります。お年寄りに尋ねると、大半の人が『家族葬でいい』『お葬式はしなくてもいい』と答えます。自分が知り合いのお葬式に出たときに『遺族が大変だ』と思うからでしょうね」

(撮影:八尋伸)

孤立する高齢者が増え、未婚率の上昇で関係の深い親族が少なくなる。数人残った遺族だけが参列するばかりなら、家族だけで故人を囲んで一晩を過ごし、派手な葬儀を省いて火葬だけでいいと感じる人も増えるはずだと小谷さんは言う。

「孤立した人たちが亡くなっても、悲しんでくれる人は少ないでしょう。これからが本格的な直葬時代です。今後、合理的な直葬を選択する人はますます増えるでしょうね」

(撮影:八尋伸)

生前契約で「自分色」にも

直葬を望んでいる冒頭の山下さん。遺志を確実に実現するために、「生前契約」という手法を使った。

山下さんに妻子はなく、近親者といえば山下さんより高齢の兄たちだ。頼るわけにはいかない。そこで、山下さんは直葬の執行を東京都豊島区のNPO法人「りすシステム」に託している。死後の手続きや葬儀について本人の希望に沿って受託する法人で、1993年10月に発足した生前契約のパイオニアだ。

代表理事の杉山歩さんが言う。

「葬儀は残された人たちのイベントという側面があり、必ずしも本人が希望したとおりになるとは限りません。私たちは公正証書によって会員の意思を生前にお預かりし、お亡くなりになったらそのとおりに執行します」

りすセンター・新木場(撮影:八尋伸)

現在、りすシステムと生前契約している会員は全国におよそ3700人。その8割は関東の1都3県に集中している。

「りすシステムの設立後、しばらくは、お通夜とお葬式を希望する人が多かったのですが、現在はおよそ半分の方が直葬をお選びになります」

一般的な直葬では葬儀社に安置所の手配を頼むことになるが、りすシステムには自前の安置所を備えた会館がある。近親者が故人に一晩付き添える夜伽(よとぎ)部屋や葬儀用ホールを備えた3階建ての「りすセンター・新木場」である。

遺体は処置室で化粧などを施して納棺される。生前契約の明細書に希望の死に装束が指定してあれば、服飾を専門とするスタッフがあらかじめ紙で作っておいた“ドレス”や“スーツ”に着替えさせる。

紙で作られた死に装束のドレス(撮影:八尋伸)

「処置室は、病院で感染症患者の治療に使われる空気感染隔離室と同じ陰圧室になっていて、滅菌装置も備えています」と同センター長の花田和広さんが説明する。

安置室は処置室の隣にある。8センチほどの分厚いステンレス扉で密閉され、最大37体の安置が可能だ。常時5℃に保たれ、足を踏み入れるとひんやりとする。処置室の前には、控えめに焼香の道具が置いてある。

「直葬とはいえ、故人のお知り合いがお顔を見たいというケースがあります。そのとき安置室からご遺体を面会室に移動して、お別れができるようにしています」

りすセンター・新木場の安置室(撮影:八尋伸)

費用は直葬だけなら40万円程度だと杉山さんは言う。

「遺品整理や部屋の片づけ、自治体や警察などへの各種届け出、公共料金の解約・精算手続きなどを含めても、だいたい100万円以内で収まります」

葬儀や散骨は別料金のオプションメニューとなり、棺や祭壇、供花の種類や数、僧侶による読経や戒名によっても費用は異なる。骨壺も一般的な白の陶器ではなく、高級な青磁のものを希望する会員もいるという。

「直葬といっても安っぽいわけではなく、細かい点にこだわれば豪華な直葬になります」

ニュージーランド沖への散骨を希望する利用者の遺骨(撮影:八尋伸)

りすシステムの初期費用は直葬や部屋の片付けなどにかかる死後事務費用と生前事務費用の預託金が必要となる。預託金は、りすシステムとは別のNPO法人日本生前契約等決済機構が管理し、必要に応じて使われる。

生前契約の利用者は、独り身の人ばかりではない。

「お子さんが40代、50代なら、仕事が忙しいとか海外在住とか、すぐ駆けつけられない事情があります。私たちは契約によって生前、死後ともにお子さんたちに代わってその役割を果たすわけですから、いわば『契約家族』です」

(撮影:八尋伸)

山下さんの場合、棺は最もグレードが高い素材のものを用意してもらい、火葬場に運ばれるときの霊柩車にはアメリカの高級車「リンカーン」を指定している。そして荼毘(だび)に付された後は、ニュージーランドの海に散骨してもらう。それが希望だ。

「今までリンカーンに乗ったことはありませんけど、一度ぐらいはいいかなとね」

亡くなってからの乗り心地はどんなものですかねと問うと、山下さんも笑う。

(撮影:八尋伸)

山下さんは、3年前に100歳近かった母を直葬で見送り、ニュージーランド沖に散骨した。

「母は長生きしたので友人知人は、みな先に亡くなり、葬式に呼ぶ人がほとんどいない状況でした。私も亡くなったら母が眠る南半球の海の底に行きたいと思っています」

母を送ったときと同じように、自分も直葬で送られたい──。山下さんはそう語った。直葬は葬儀から見栄や外聞をそぎ落として最期を迎える一つの形でもある。

(撮影:八尋伸)

最終更新日時:2019年7月8日14時50分


熊谷祐司(くまがい・ゆうじ)
1966年、東京都生まれ。ビジネス誌の編集者を経てノンフィクションライターとなる。総合誌やWEBメディアで社会、経済、教育など幅広い分野の取材・執筆を担当。

[写真] 撮影:八尋伸
監修:リマインダーズ・プロジェクト 後藤勝
[図版]ラチカ

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