Ｂ１三遠が現在試合で使用している豊橋市総合体育館（Googleストリートビューから）

　バスケットボールBリーグ1部三遠が本拠地を置く愛知・豊橋市の長坂尚登新市長が、新アリーナの契約解除に向けた手続きに入るよう指示したことを受け、地元関係者からは悲痛な叫びが上がっている。 　三遠は2026年にスタートするBリーグの最上位カテゴリー「Bプレミア」への参入が決定している中で、メイン会場・豊橋市総合体育館の収容人数は約3000人。5000席以上を備えるアリーナの確保が参入条件の一つとなっており、豊橋公園内の野球場を取り壊して新アリーナの建設を進めていた。 　しかし、10日の市長選で新アリーナ建設の中止を訴える長坂新市長が当選。18日の登庁初日には改めて契約解除に意欲を示した。三遠側は「今後も豊橋市をホームアリーナとしてライセンス維持を目指し、引き続き努力して参ります」などとコメントしているが、市民の一人は「新アリーナが建設されることを前提に地元の人たちは各事業の話を進めているので、中止になったらどうなるんだろう」と不安顔だ。 　地元のスポーツ事業に携わる関係者は「三遠が豊橋の総合体育館を使うので、市民たちが使いたくても使えないことがある。新アリーナができたら、市民たちが総合体育館を使いやすくなる」と新アリーナ建設のメリットを挙げる。その上で「新アリーナは三遠だけのものではないし、他競技の試合もやろうという話も当然あった。地方がスポーツを通じて盛り上がることは大事なことなのに」と表情を曇らせた。 　Bリーグの島田慎二チェアマンは新アリーナの建設計画が破談した場合、ライセンスを取り消すと明言。豊橋商工会議所内からは「地域経済の停滞を招く」との声もあるだけに、波紋はまだまだ広がりそうだ。