北欧出身のインフルエンサー、マチルダ・ジェルフ

抜群のファッションセンスと完璧なブロンドヘアが人気を誇るマチルダ・ジェルフ。インスタ上で300万人を超えるフォロワーを持つ北欧出身のインフルエンサーの彼女は、数年前に自身のブランドの「Djerf Avenue」をローンチし、過去にヘイリー・ビーバーやベラ・ハディッドも着用している。コペンハーゲン・ファッション・ウィークで発表するなど、ビジネスウーマンとしての手腕も高く評価されていたが、SNS上で職場を有害な環境にしていると告発された。 【実際の投稿】インスタグラムで本人が謝罪するも、コメント欄は大荒れ... 退社した人と現役社員11人による告発の中には、マチルダが従業員を整列させて泣かせた、プラスサイズのモデルの体型を批判して彼女たちの写真を使うことを拒否した、さらに、お気に入りの従業員のみが使えるトイレがあるなど、驚きの内容ばかりだ。特に、ダイバーシティ＆インクルージョンを謳うブランドとして支持されていたことから、多くのファンに激震が走った。 この告発から4日後、マチルダはインスタグラムで公式な謝罪文を投稿した。 まずは沈黙を貫いたことについて、「Djerf Avenueのスタッフと会って話をすることを優先させていたので」、ネットでは何も発信しなかったと説明。さらに、「自分のここでの発言は答えにも解決策にもなっていないのは十分わかっている」と続けた。 マチルダは傷つけたり辱めたりした人に謝罪するとともに、ブランドを始めた当初は「このように多くの人が働き、責任が増す会社に成長するとは思ってもいなかった。私は準備ができていなかった。これ以前にチームを率いた経験はなく、すごいストレスとスピードの速さ、自分の未熟さを感じて、自分が望むようなリーダーにも同僚にもなれなかった」と説明。 また、「きちんとして、成長し続けるように情熱を持って取り組んでいる」とし、外部からさらに人事の専門家を迎えることなど変化の概要を示し、すでに実行に移していると述べた。 そして、「この数日間、正直にクリアに私に話してくれたみんな」に感謝して、投稿を締め括った。 噂されるマチルダの過去の振る舞いについて、ある従業員は、彼女がプラスサイズのモデルの写真に「撮り直しが必要。これを着ると彼女、すごく太って見えるから。こんなの見せられない」と言ったと書いていた。 Djerf Avenueは、あらゆるサイズに対応することが一つの特徴で、さまざまな体型のモデルを起用していた。 また、「マチルダは私たち従業員と同じトイレに行きたがらない。私たちは同じ人間でも同僚でもない」と言った従業員も。 さらに、彼女の私用トイレを許可なく従業員が使うことを禁止した貼り紙が剥がれ、誰かが許可なく使ったのを見つけて、従業員にトイレ掃除をさせたという非難もあった。 投稿より前にマチルダはスウェーデンの『Aftonbladet』紙に次のような声明文を出した。 「私に対する批判を非常に深刻に受け止め、安全で互いを尊重する職場環境が、個人としてもDjerf Avenueの創業者としても、私にとって非常に重要だということを明確にしたいと思います」 「もし、私の行為によって、不当に扱われ、自分の役割が十分に整備されていないと従業員が感じるのであれば、私は心から申し訳なく思い、お詫びします。誰かに悪影響を与える職場環境を作ろうなどと思っていたわけでは決してなく、そのような経験をした従業員がいたことは残念です。 しかし、批判されているようなことを全て私がやったという自覚はなく、個々の事案についてはコメントしません。とは言え、これが浮き彫りになったことは、私とDjerf Avenueが成長し、より良くなるための貴重なチャンスだと思います。 私は全責任を負い、これを自分と向き合い、成長し、Djerf Avenueの従業員全員にとってより良い文化になるよう貢献する機会だと考えていることを強調したいと思います。私はリーダーシップを持って積極的に働き、コーチのサポートを引き続き受けるつもりです」 『Aftonbladet』紙は、Djerf AvenueのCOOパーニラ・ボニーとも話をしたところ、同社は「リーダシップを含め、成長しなければならない分野がある」ことは承知していると述べた。 ボニーは、Djerf Avenueは「毎月、無記名の従業員調査を行って貴重な知見を得て、具体的な改善策につながった」と説明。また、より良いやり方について独立した専門家のガイダンスを求めているとのことだ。 マチルダ専用のトイレがあることについては、本当のことだとボニーは認めた。「彼女の健康維持のために導入したもの。当社は他の従業員がトイレに行くことに影響を与えずに、こうすることは可能だ」と言う。また、物議を醸した貼り紙はそのまま残るとも説明した。とは言え、トイレ掃除が仕事ではない従業員が使用後に掃除をしなければならなかったのは適正ではなく、「そのようなことは2度と起こらないことを明確にしたい」と述べていた。