【Wedge ONLINE ＜円安ショック＞おすすめ記事10選】どうなる2024年？ 円安が続く日本経済への提言記事まとめ
4:【2024年のCF経常収支は?】貿易赤字国として迎える米利下げは果たして円高をもたらすのか（2024年1月1日）
筆者は2022年以降、日本経済が直面している需給構造の変化などを念頭に「23年は円高の年という見方には賛同できない」という主張を重ねてきた。この点は本コラム「唐鎌大輔の経済情勢を読む視点」の読者の方々はご理解頂いていることかと思う。 幸い23年は一連の議論が報われたように感じている。23年も終わろうという時に、24年のドル/円相場見通しについて照会を受けることが増えている。識者によってどのようなポイントを重視するか異なるだろうが、およそ金利という観点に照らせば、ほとんどの市場参加者は24年に関し「米連邦準備理事会（FRB）は利下げ、日銀は利上げが注目される年」という読み筋を主軸としており、日米金利差縮小を当て込んだ円高見通しが支配的だろう――。 【続きはこちら】 2024年は「過度な円安」が「穏当な円安」になる年
5:【日本株上昇をけん引しているのは誰?】新NISAの影響と「家計の円売り」は一方通行という怖さ（2024年1月22日）
筆者は「家計の円売り」こそ円相場、ひいては日本経済にとって最大のリスクではないかと考えてきた。昨年11月には本コラムへの寄稿『経常収支黒字でも進む円売り 資産運用立国で加速するか』でも取り扱った経緯がある。周知の通り、年初から盛り上がりを見せる円安・株高の背景として新たな少額投資非課税制度（以下、新NISA）の稼働を契機として変化する家計の運用行動があるとの論調が目立っている。 実際のところ、こうした議論は正しいのか。現在入手可能な情報から判断する限り、新NISAによる家計行動の変化は円安には直接的な影響がある一方、日本株上昇には間接的な影響があると言えそうである。以下で簡単に現状を把握してみたい――。 【続きはこちら】 株高をけん引しているのは一体誰?新NISAの影響と「家計の円売り」は一方通行という怖さ
6:庶民には実感なき＜日経平均株価最高値＞平成の悪夢は再来するのか?バブルに飲み込まれないようにするために必要なこと（2024年2月24日）
日経平均株価が22日、終値が3万9098円を付けて34年ぶりに最高価格を更新した。バブル絶頂期の1989年12月29日の大納会の3万8915円を付けたあと、年明けの取引開始から暴落に転じた日本の株価が失われた30年を取り戻しかにみえる。 年明けからの急速な株価の上昇の理由として、メディアは新しい少額投資非課税制度（NISA）の導入や日本企業の業績回復とドル建てでみて割安感が出たために外国からの買い入れが膨らんだことなどを挙げている。前回のバブルとは異なるというものである。果たしてバブルの崩壊の悪夢は再来しないのだろうか――。 【続きはこちら】 庶民には実感なき＜日経平均株価最高値＞平成の悪夢は再来するのか?バブルに飲み込まれないようにするために必要なこと
