愛する妻を想って「繰下げ受給」を決断したAさん

実はAさんは、老後のことを考えて平均寿命について調べた際、妻が5歳年下であることから「自分が亡くなったあと、妻がひとりになる期間が長いのが心配だ」と思ったそうです。 そこで、少しでも受給額が増えればと、Aさんは当時最大の70歳※まで受給開始を繰下げました。 ※　年金制度改正により、令和4年4月から繰下げ受給の上限年齢が70歳から75歳に引き上げられた。 「繰下げ受給を選択したものの、このままでは破産してしまうかもしれません……もっとちゃんと調べておけばよかった」と肩を落とすAさんに、筆者は「安心してください」と次のようにいいました。 「参考までに、世帯主が72.1歳の場合、実収入の平均額は25万8,359円、支出は28万3,211円※ですので、A家の家計収支は平均を上回っています。また筆者の試算では、毎月5万円ずつ10年間で600万円貯蓄することも可能ですよ」。 ※　厚生労働省「家計調査年報（家計収支編）二人以上の世帯のうち65歳以上の無職世帯の家計収支 -2022年-」より。 「定年だし、そろそろ年金について考えよう」では遅い 年金を受け取るタイミングについては、所得や銀行の預貯金、株式や投資信託、個人年金保険といった資産形成の状況を確認しながら、将来の家計収支や貯蓄の推移を試算して、年金を家計に取り込むベストな年齢を見極めることが重要です。 ■ベストな年齢が65歳なら →通常の65歳から受給。 ■ベストな年齢が65歳以上75歳までなら →老齢厚生年金、老齢基礎年金どちらか一方か両方とも、その歳まで繰り下げて受給。 ■ベストな年齢が65歳より前なら →60～65歳までの家計が成り立つ歳まで繰り上げて受給。 年金受給について、60歳を過ぎてから検討しはじめるのでは間に合いません。遅くても55歳くらいから老後のライフプランを作成しつつ、FPなど専門家に相談をうえ検討するといいでしょう。 なお、その際には複雑に考えすぎることなく、シンプルに整理して考えることが大切です。 牧野 寿和 牧野FP事務所合同会社 代表社員