日本パスタ協会 「引き続き国内供給量30万tを目標に」及川会長
日本パスタ協会は5月27日、定時会員総会を開催し、すべての議案が承認された。4月1日付で副会長が落合美智代氏から兼光昌幸氏(昭和産業船橋工場長)に、5月27日付で監事が遠藤明夫氏(赤城食品常務取締役)から遠藤恒平氏(赤城食品取締役製造部部長)に交代した。 総会終了後に開かれた記者懇談会で及川俊則会長(マ・マーマカロニ社長)は23年パスタ市場の概況を報告。23年(1～12月)の国内供給量が28万6000t(前年比1.9%減)という実績に触れ、「国産パスタの供給量はコロナ特需で大きく伸びたが、16年と23年を比較しても4.8%伸長している。輸入パスタと合わせて全体で30万tの大台にのせることが引き続きの目標」と語った。
パスタ喫食の普及推進についてはドライパスタの特徴である医学・栄養学的見地での優位性や利便性の理解を深めてもらうべくイベントを計画。11月には大分県、熊本県、鹿児島県、長崎県で管理栄養士、栄養士を対象にした「パスタ大学」を開催する。また9月には北関東圏の幼稚園で1万7000食のパスタサンプリングを予定している。ホームページでの情報提供やSNSで月1回のレシピ配信も継続する。 同協会ではオリジナルロゴ・キャラクター「パスたん」(仮名)を発表。幼稚園サンプリング用の手提げ袋などに使用し、子どもたちに日本のパスタのおいしさと楽しさを伝える。
