アスター、新ロードマップを発表──暗号資産ASTRのユーティリティ拡大

日本発のブロックチェーンプロジェクト「アスターネットワーク（Astar Network）」は、新たなロードマップ「Astar Evolution Phase 1.5」を発表した。従来のブロックチェーン基盤としての役割から、より広範なWeb3サービスの提供へと展開を広げる。 ソニーグループとアスターネットワークを開発するスターテイル・グループ（Startale Group Pte. Ltd.：旧スターテイル・ラボ）の合弁会社が開発する「ソニューム（Soneium）」との連携も本格的に開始する。 ロードマップは、「相互運用性の促進」「ASTRトークンの拡張」「分散型ガバナンス」の3つの分野で展開される。 相互運用性の促進では、ソニーブロックソリューションラボ（Sony Block Solutions Labs）開発のソニュームとアスターネットワークを完全接続させる。OP Stackを採用したL2ブロックチェーンのネットワークであるスーパーチェーン全体との連携も進めていくという。 暗号資産（仮想通貨）ASTRは、ユーティリティが拡大される。これまでAstar L1のネイティブトークンとして機能してきたASTRは、ソニュームやスーパーチェーンエコシステム全体を支える資産へと進化する。 Astar L1では従来通り、dApp Stakingのためのステーキングトークン、ガバナンス、取引手数料支払いの機能を維持。ソニューム上では、エコシステムの代表的な資産として、DeFiでの取引、コンシューマーアプリでの決済、インフラ整備のためのステーキング、さらには投資準備金としての役割も担う。これにより、ASTRの保有者はソニュームの成長による恩恵を受けることが可能になる。なお、トークンの追加発行は行わないとしている。 分散型ガバナンスでは、運営方法を刷新し、ポルカドットの仕組みを参考にした「Governance v1」と呼ばれる新しい仕組みを導入する。新体制でも、アスター財団（Astar Foundation）が開発の中心的な役割を担い、段階的にコミュニティが主導する運営体制へと移行する。 「Astar Evolution Phase 1.5」では、2025年上半期までのロードマップが掲げられており、「相互運用性の促進」「ASTRトークンの拡張」「分散型ガバナンス」の3つの中心戦略の実行を目指す。同年下半期以降の計画は、コミュニティでの議論を通じて決定されるとしている。 ｜文：栃山直樹｜画像：リリースから