日本車はなぜ売れ続けるのか？ なぜ強いのか？ 厳しい自然環境が育んだ耐久性と信頼性、円安の“追い風”で再考する
円安追い風の自動車業界
日本の自動車メーカーの決算は、円安の大きな追い風を受けて絶好調だった。能登半島地震の影響や原材料費・人件費の高騰など懸念材料もあったが、海外でのハイブリッド車への再評価が大きかったようだ。 【画像】EV失速？復活？ これが販売台数の「最新データ」です（計10枚） 年内には米国大統領選挙が予定されており、その結果次第ではバッテリー式電気自動車（BEV）はさらに後退するという予測さえある。 一方、6月に発表された調査結果では、型式指定申請の不正が各社に影響を及ぼしていた。これは、業績が好調な今こそ、メーカー各社が自らを引き締めるときであることを示す兆候のひとつである。 総務省によれば、日本の自動車産業の国内経済波及効果は約2.5倍とトップクラスであり、業績の浮き沈みは生活のさまざまな面に影響を与える。そして、この業績を支えているのは、「円安」や「販売価格」とは異なるもうひとつのポイントがあると、筆者（J.ハイド、マーケティングプランナー）は考える。 それは、日本車が過酷な使用環境下でも耐久性があり、経年劣化に強く、メンテナンスが容易であるという「事実」に基づいて長年培われてきた 「ブランド資産」 にほかならない。特に、トヨタ自動車と三菱自動車というふたつのメーカーの評判は並々ならぬものがある。
三菱の意外な評価
ランドクルーザーを筆頭に、トヨタはタイやアジア圏で圧倒的な存在感を示している、というイメージを持っている人は多いと思う。しかし、何度も経営危機にひんした三菱がなぜ――と不思議に思う人も多いだろう。 実際、2013（平成25）年に筆者がキューバを訪れた際、観光名物となっているアンティークの米国車のエンジンの多くが、実は三菱製に換装されていたと聞いて驚いた。2020年には、キューバ政府が三菱ふそうのトラックを96台発注したという報道もあった。 日本国内では不祥事が相次ぎ、三菱の経営はかつて危機に陥っていた。しかし、今や同社のウェブサイトでは、自衛隊をはじめとする国への車両導入実績や未曾有（みぞう）の災害時の実績から、「耐久信頼性技術」を誇っている。 2023年、日本の自動車業界でさまざまな不正が明るみに出たことは記憶に新しいが、国土交通省のデータによれば、過去10年間の国産車のリコール件数は輸入車と同等か、それ以上の水準で推移しているのが現実だ。 にもかかわらず、信頼性の高い「ものづくり」という点で、日本車の優位性はどこにあるのだろうか。
