メモリー半導体を製造する米国マイクロン・テクノロジーが、来年初めに実績が後退するとの見通しを示したことで、同社の株価が急落した。中国の低価格攻勢と需要不振の持続に加え、年初の閑散期まで重なったことによる影響だ。中国が技術格差を狭めることに成功したという観測まで提起され、緊張感はさらに高まっている。 　19日のマイクロンの発表によると、同社の2025年会計年度の第1四半期（今年9～11月）の売上は87億1000万ドル、営業利益は21億7000万ドル。それぞれ前四半期比で12％、43％増だった。人工知能（AI）ブームでデータセンターに入るメモリーの売上が40％以上増え、実績好調を導いた。 　問題は、マイクロンが提示した次四半期の実績予想値が、市場の期待に届かなかったことだ。同社は第2四半期（今年12月～来年2月）の売上は79億ドル（約1兆2000億円）前後にとどまり、第1四半期に比べ9％減少すると予想した。89億7000万ドルに成長するとみていた市場の期待を裏切ったのだ。その影響でマイクロンの株価は18日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所の時間外取引で16％下落した。 　マイクロンが暗い見通しを出した背景には、まず需要低迷がある。データセンター以外のメモリー半導体の主な需要先であるスマートフォンやパソコン（PC）、自動車産業はいずれも成長が停滞しているうえ、年末のショッピングシーズン終了後の来年初めには季節的な閑散期も重なるためだ。マイクロンはパソコンとスマートフォンの出荷数の増加率が、来年はそれぞれ1桁台前半から半ばにとどまり、それさえも上半期より下半期に成長が集中すると予想した。同社は「最近になり、在庫を減らそうとする顧客の動きがさらに明確になった」と指摘した。 　中国の業界の物量攻勢も脅威の要因として言及された。マイクロンは実績説明会で「最近は中国企業が第4世代DRAM（DDR4）をはじめとする旧型製品の供給を増やしている」としたうえで、「中国は今年ビット数を基準に、DRAMでは1桁台前半から半ば、NANDで1桁台後半のシェアを得ると推定される」と述べた。 　先端製品も中国の影響圏に入るだろうという予測も持ち上がっている。前日、中国の電子商取引プラットフォームに「中国製第5世代DRAM（DDR5）」と書かれた製品が公開されたためだ。業界では長鑫存儲技術（CXMT）の製品だと推定している。DDR5は高性能コンピューターやAI用サーバに用いられる最先端製品だ。このところ旧型製品の価格の下落に伴い、サムスン電子とSKハイニックス、マイクロンは旧型の代わりにDDR5の生産割合を増やして対応していた。 イ・ジェヨン記者 (お問い合わせ japan@hani.co.kr )