【巨人】山口寿一オーナー、スポーツくじについて言及「案件とすべき課題ではないか」
巨人山口寿一オーナー(67)が15日、スポーツくじについて言及した。都内で一般財団法人スポーツエコシステム推進協議会の会合に出席。開会のあいさつで、私設応援団の暴力団排除に尽力してきた経験を語った後、スポーツくじにより違法な市場を縮小させ、スポーツ界に新たな収益をもたらす必要性などを訴えた。 既に文部科学省の監督下で、日本スポーツ振興センターによって、サッカーのJリーグ、バスケットボールのBリーグなどで試合結果等を予想する「スポーツくじ」が販売されている。プロ野球への導入には明言しなかったが「政府が監督をしているスポーツ振興くじの発展性にも注目をして、案件とすべき課題ではないかと認識しておるところであります。今後ともスポーツ界の健全化とエコシステムを回す取り組みには、真剣に取り組んで参る所存です」と話した。 同オーナーは22年前、読売新聞社の法務部で、暴力団排除の活動に携わった。東京ドームでは私設応援団が外野自由席の数百席を占領し、観客に高値で転売していた。本来は球団に入るべき収益が、暴力団の資金源となっていた。これに対して警察の摘発が入り、その後は私設応援団の健全化が進められた。経験を踏まえ「スポーツの純潔性を保ちつつ、エコシステムを回す方策をぜひ探すべき」と話した。同協議会で「エコシステム」とは「透明性が確保された資金と人材の循環システムを構築」と説明されている。