能登半島地震の被災地で支援を行った医療関係者による報告会が6月29日、高知県高知市で行われました。 【写真を見る】「支援先の自立と自活をつなげていくような支援の手法を提案していく必要がある」　能登半島地震から半年　DMATが被災地の現状や課題報告 高知県医師会が開いた報告会には、医療関係者や県の職員ら、およそ75人が出席しました。会では能登半島地震の被災地でDMATとして医療支援にあたった、高知大学医学部附属病院と近森病院の医師が、現地の状況や課題を報告。支援先の病院で人員が不足し、医療関係者が疲弊していたことを踏まえ、入院患者数を減らすための調整やDMAT主導のミーティングを、病院主導にシフトさせたことなどを紹介。支援の縮小後に病院自体が自立できるための方法も考えなければならないなどと説明していました。 （近森病院　北川真也さん） 「支援が縮小していく時期というフェーズでしたので、支援先の自立と自活をつなげていくような支援の手法を提案していく必要があると、勉強させていただきました」 県医師会は、今回の報告内容を南海トラフ地震対策などに役立てていきたいとしています。