ＨＹＢＥに「対立宣言」したＮｅｗＪｅａｎｓ…誰も傷つかない出口はない
ガールズグループ「NewJeans」のメンバーらが、「25日までにミン・ヒジン前代表を復帰させてほしい」と要求した11日のユーチューブでの緊急ライブ配信は激しい反応を呼んだ。12日のX（旧ツイッター）には、ミン前代表の復帰を要求するハッシュタグを添えた書き込みが28万件以上投稿された。この日、HYBE（ハイブ）の株価は、一時は6％以上下落するなど揺れ動いた。SM、YG、JYPのような大規模エンターテインメント企業の株価はこの日は上昇した状況だったため、NewJeansがHYBEを離れる危機感が反映された結果だとみられる。 音楽業界では事実上、NewJeansがHYBEを離れる宣言をしたとみている。メンバーらはミン前代表の復帰期限を25日と強調し、「HYBEの仕事の進め方は正直でなく、正しい方法ではない」「その人たち（HYBE）が属する社会に順応したり、同調したり、ついていきたくはない」とする強い怒りの反応を示した。「パン会長（パン・シヒョク議長）とHYBEには賢明な決定をしてほしい」として、パン議長に直接言及したりもした。音楽業界のある関係者は「発言の強さをみると、HYBEと一緒にやっていけないという意向を表明したようだ」として、「NewJeansがHYBEを信頼できないという意思表示をしたとみられる」と述べた。 メンバーらが直接乗り出したのは、最近、所属会社ADOR（アドア）とドルフィナーズ・フィルムのシン・ウソク監督の対立の過程で、ユーチューブチャンネル「パン・ヒス」が非公開になった事件に対する失望も作用したとみられる。「パン・ヒス」は、シン監督が演出した「Ditto」のミュージックビデオの切り抜き動画を集めたチャンネルで、NewJeansとファンの間の架け橋の役割を果たしたコンテンツだ。メンバーらは「NewJeansとバニーズ（ファンクラブの名前）の関係性を象徴する成果物まで失った。他のものまで失いたくない」と吐露した。 この日のHYBEは、メンバーらによる配信に対して公式の立場を示さなかった。この日の臨時株主総会でHYBEの新代表取締役に選任されたイ・ジェサン代表は、「原則どおり、落ち着いて対応していく」として、コメントを避けた。NewJeansの最後通牒は受け入れがたいカードだという点から、簡単には決定を下せない雰囲気だ。NewJeansの要求どおりにミン前代表を復帰させる場合は、不当に解任されたとして訴訟を継続中のミン前代表の主張を認めるかたちになる。しかも1000億ウォン（約110億円）台と推定されるミン前代表のプットオプションの権利が含まれた株主間契約も復活することになる。HYBEはミン前代表に株主間契約の解除を通知し、契約解除の有効性の確認を求める訴訟まで起こした状況だ。 HYBEが25日までにミン前代表を復帰させない方向で結論を出す場合、NewJeansは、専属契約の効力停止の仮処分申立てなどの法的手続きに入るか、巨額の違約金を支払い契約を解除するか、そのままADORに残留するかの3つの選択肢の前に立つことになる。 音楽業界では、法的手続きに入る可能性が高いとみている。音楽業界のある関係者は「（メンバーの）ハニが自身が無視されたと発言するなどの内容をみると、HYBE側との信頼関係が破綻したことを明らかにしたとみられる」として、「専属契約の無効を主張する訴訟では、会社側との信頼関係の有無は非常に重要な争点」だと述べた。また、別の音楽業界関係者は「数千億ウォン（数百億円）に達すると予想される違約金を払って契約を解除する可能性は低い」とし、「今、韓国内でそれほどの投資をする投資家はいない」と述べた。たとえ投資を受け入れるとしても、これまでのNewJeansのIP（知的財産）をADORに置いていかなければならないため、リスク負担が大きい。 NewJeansが残留する方向を選んだとしても、正常な活動は容易ではないと思われる。すでにHYBEとの感情的な溝が生じているうえ、メンバーらがミン前代表側につく意思が強いためだ。 NewJeansがどのような選択をしたとしても、HYBEは打撃を避けられないとみられる。NewJeansは今年のHYBEの全営業利益の14％の寄与をするとみる証券業界の見通しが出ている状況のもとで、活動に支障をきたす場合は、損害は結局はHYBEの負担になる可能性が高い。 企業イメージの失墜も否定的なシグナルだ。大衆音楽専門家のソ・ジョン・ミンガプ氏は「音楽を作る会社は、音楽だけでなくイメージも同時に消費される。今回の事態でHYBEが、既存の大企業と変わらない権威的な会社に映る可能性もある」と述べた。大衆社会専門家のチョン・ドクヒョン氏は「アーティストの声と経営的判断が衝突する対立の状況のもとで、HYBEの判断によっては、今後のエンターテイメント業界がアーティストより経営的判断が優位になるシステムに変わる可能性もある」と指摘した。 イ・ジョングク記者 (お問い合わせ japan@hani.co.kr )
