藤田晋氏

　Ｊ１町田は１５日、クラブに所属する選手、監督、スタッフらへ誹謗（ひぼう）中傷した人を対象に、刑事告訴を行ったと公式サイトで発表した。クラブ代表取締役社長兼ＣＥＯの藤田晋氏はコメントを発表し「もう限界です。既に多大な実害、実損が出ており、これ以上はもう看過しないことを決意しました」などと、対応するに至った経緯を説明した。 　サイトでは「この度、加藤弁護士のご協力の元、弊クラブに所属する選手、監督、スタッフおよび弊クラブに向けて誹謗中傷した者を対象に、刑事告訴をすることとなりました」と発表。加藤氏は、サッカー日本代表ＭＦ伊東純也の代理人弁護士を務めていた。 　続けて「昨年来、クラブの好調な成績と比例するように、無数の誹謗中傷を浴びており、それはもう酷いものでしたが、これまでは新参者への洗礼かと目を瞑ってきました」と“スルー”してきた理由を説明。ただ、誹謗中傷はどんどんエスカレートしていった。「しかしながら、もう限界です。既に多大な実害、実損が出ており、これ以上はもう看過しないことを決意しました。『ＦＣ町田ゼルビアなら叩いてもいい』、あるいは『ＦＣ町田ゼルビア側に叩かれる問題がある』と思い込んでいる人たちの行動は、完全に度が過ぎており、これはイジメの構図と同じです」。 　「この状況を変えるには、対象者がインパクトのある処罰を受けることで、コトの重大さを理解してもらうしかないと思っています。今後、継続的に、かつ徹底的に、我々は断固たる姿勢で誹謗中傷に対処して参ります」と、厳しく対応していく姿勢を示した。 　今季から初のＪ１に参入した町田は開幕から快進撃を続けてきたが、ここ１０戦で２勝と失速し、現在は３位に後退している。「本件をきっかけに、弊クラブの選手・監督・スタッフが、１日でも早く、サッカーに集中できる状態に回復することを願います」とむずばれた。 　町田は先月末に、悪意ある誹謗中傷から派生した風評被害から、クラブとして多大な経済的損失を受けていると発表。さらに所属スタッフ・スタッフとその家族への精神的な被害がすでに甚大であり「これ以上看過することはできません」とし、同件について厳正な処置を取るとしていた。