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現代の働き方に対する意識は変化しており、キャリアを見直し「今年こそ年収アップを目指したい」と考える人も多いでしょう。 【一覧表2枚】給与所得者の年収ゾーンごとに人数と割合を見る（出所：国税庁「令和4年分　民間給与実態調査統計」） 年収の構成は、毎月の「給料・手当」と、年度末に支払われる「ボーナス（賞与）」が一般的です。 今回は、国税庁の最新資料をもとに、「年収600万円超～700万円以下」の男性給与所得者がどの程度いるのかを確認しましょう。 また、最近の平均年収の推移にも注目してみましょう。 ※編集部注:外部配信先ではハイパーリンクや図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。

年収600万円超～700万円以下の「男性サラリーマン」は上位何パーセント？

国税庁が発表した「令和4年分 民間給与実態調査統計」によれば、2022年の給与所得者の総数は5077万6000人でした。 そのうち、年収600万円超～700万円以下の給与所得者は350万4000人で、これは全給与所得者の6.9％を占めています。 また、この年収レンジは全給与所得者の上位22.6％に位置しています。 年収600万円超～700万円以下の給与所得者を男性に限定すると、その人数は277万1000人に達し、男性給与所得者全体の9.5％に当たります。 さらに、この層は男性給与所得者の上位33.4％に入ることがわかります。

日本の給与所得者の平均年収の推移

今後、私たちの賃金は上がっていくのでしょうか。 今後、私たちの賃金は上がっていくのでしょうか。国税庁の資料によると、日本の給与所得者の平均年収（給料・手当+賞与）は457万6000円です。 この数値の過去8年間の推移を見ると、平成26年（2014年）には平均年収が420万円であったものが、令和4年（2022年）には457万円となり、8年間で37万円、約9％の上昇を記録しています。 このように、過去8年で給与が上昇している傾向が見られるものの、将来の賃金がどのように推移するかは様々な要因に左右されます。 経済の動向や企業の業績、市場の状況などが影響を与えるため、個人としてはキャリアアップやスキルの向上を目指し、年収増加のチャンスをつかむことが重要です。