データが示す「企業のサステナビリティ本気度」：Z世代や就活生の参考に
記事のポイント①就職活動で、企業のサステナビリティに対する姿勢を重視する学生は多い②専門家らは、データで可視化できる企業のサステナ本気度を公開する③GHG高排出の日本企業トップ100社を、ジェンダー平等の視点でも分析して示す
就職先を選ぶ際に、気候変動対策やジェンダー平等に対する姿勢を重視する学生が増えている。気候変動やダイバーシティ（多様性）の専門家らは、学生らに向けて、企業のサステナビリティへの本気度をデータで可視化した。温室効果ガス（GHG）排出量の多い日本企業100社をランキングしたほか、ジェンダー平等への取り組みについても分析した。（オルタナ副編集長・北村佳代子） 気候変動やジェンダーダイバーシティの専門家らが立ち上げた「本気でサステナブルカンパニー」プロジェクトでは、ウェブサイト上で、GHG排出量の多い日本企業100社のリサーチ結果を公表した。 ランキングのベースとしたのは、環境省・経済産業省が2022年12月に公表した、2019年度GHG排出量の集計結果だ。今年は、リサーチ対象企業数を昨年の50社から100社に拡大し、男女間賃金格差に関する情報も加えた。
■企業の「サステナ本気度」が伝わる評価基準とは
同プロジェクトメンバーの一人、特定非営利活動法人ジェンダー・アクション・プラットフォーム（東京・港）の大崎麻子理事は、「何となく環境やダイバーシティに取り組んでいそうだといった感覚で選ぶのではなく、根拠のあるデータを見て選べるように、ファクトを示し、手助けしたい」と語る。 本プロジェクトが企業のサステナ本気度を見る上で評価・分析した基準は以下の9つだ。 1．社長がグローバルな長期視点を持ち、サステナビリティメッセージを発信しているか（国連グローバル・コンパクトに署名しているか） 2．社長がジェンダー平等へのコミットメントを表明するメッセージを発信しているか（「女性のエンパワーメント原則」（WEPs）に署名しているか） 3．男性と女性の賃金はどのぐらい違うか 4．女性が確実にキャリアアップできる環境は整えているか（女性管理職比率、女性執行役員の人数・男女比率） 5．男性も家事・育児・介護などのケアワークが担えるような柔軟な働き方ができるか（男性の育児休暇取得を推進するための取り組みを行っているか、男性育児休業取得状況） 6．2050年までのカーボンニュートラル宣言を行い、長期的に持続可能な企業なのか 7．超長期視点で事業における気候変動のリスクと機会を分析して開示しているか（TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に賛同しているか） 8．パリ協定が定める水準で2030年までのCO2削減目標（SBT: Science Based Targets、科学的根拠に基づく目標）はあるのか 9．若者やNGOなど未来世代とのエンゲージメント（対話）を行っているか ＊続きは、オルタナ・オンラインでお読みください。 ■若者世代に選ばれない企業は、サステナブルな存続も危うい
