「医療保険は不要かも」とは思いつつ、なかなか解約できません。公的保障のみで何も準備していない人はどのくらいいますか？

「医療保険は不要だとは思うけど、解約しても大丈夫？」「公的な医療保険のみで、ほかに何も準備していない人はどれくらいいる？」といった不安や疑問を持つ人もいます。民間の医療保険が不要であるかどうかは、自身の状況と照らし合わせて考えるとよいでしょう。 本記事では、公的な医療保険のほかに医療保障の準備をしていない人の割合や、準備状況について解説します。民間の医療保険が不要である人の特徴にも触れているため、ぜひ参考にしてください。

公的な医療保険のほかに医療保障は準備すべき？

公的医療保険制度とは、病気やけがをした際に医療費の一部を公的機関が負担する制度で、日本国民は加入を義務付けられています。公的な医療保険のみならず、民間の医療保険に加入するなどして医療費の支出に備えて準備している人もいるでしょう。 本項では、公的な医療保険以外に医療保障について準備をしている人の詳しい割合や、準備内容について解説します。 ■自分で医療保障を準備している人の割合 生命保険文化センター「2023年度 ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」によると、公的な医療保障以外に、医療保障を私的に準備している人は87.2%です。性別では、男性85.2％、女性は89%の人がなにかしら準備しているとの調査結果が出ています。年齢でいうと、もっとも割合の高い世代は60～64歳で89.7%でした。 準備していないと答えた人は11.8%です。性別・年齢によって差はあるものの、9割近くの人は医療保障の私的準備をしていると分かります。 ■医療保障の準備内容 医療保障を私的に準備する場合に挙げられる方法を、2023年調査の割合とともに見ていきましょう。（複数回答） ・預貯金……65.3% ・生命保険……63.9% ・損害保険……23.3% ・共済……15.5% ・不動産の売却など……5.9% ・その他……1.2% 医療保障の準備内容としては、預貯金がもっとも多い結果となりました。また、民間の保険で備える人も同様に多い割合といえます。