手軽に製品を楽しむ需要の獲得を目指す

冷凍自動販売機のビジネス領域が広がりつつある。冷凍自販機は、2020年に新型コロナウイルスの感染拡大を要因とした外出規制を機に、非接触、外食のラーメン店の味が冷凍食品で味わえるといった価値が支持され拡大していた。人気ラーメン店監修などの製品設計が多いことから価格も1000円台と、物販的な位置付けで展開されてきた。しかし、コロナ禍が収束を迎え人流も活発になっている社会環境下で、人手不足解消といった課題解決への貢献として冷凍自販機向け製品の提案が行われている。 冷凍自販機は、外出できないときに有名ラーメン店の味が家庭で手軽に味わえるということが人気となって、設置台数を増やしていった。直近で全国に約7000台（日本食糧新聞推定）が設置されているとされる。ただ、外出に規制がなくなり、外食にも出掛けられる環境の中で、やや存在感が薄れてきている。 その中で、家庭用・業務用で冷凍パスタを販売する日清製粉グループの日清製粉ウェルナが、外食業界における人手不足の解消や企業の福利厚生の一環となり得るツールとして冷凍自販機＝写真＝に注目し、ビジネスを推進している。同社では2023年夏から、冷凍自販機向け「トレイ・フォーク付き冷凍レンジ用パスタ」の本格販売を行っている。 同社にとっても冷凍自販機を活用したビジネスは新しい事業として取り組んでおり、手軽に即食できることを目的とすることで、ゲームセンターなどのアミューズメント施設、ビジネスホテルなど、食事を提供したいものの人手不足にお悩みの場所や、工場やオフィスでの産業給食の代替といった企業の福利厚生としても活躍を想定している。 そのため、同社が提供する製品は350～500円（自販機の設置条件により異なる）程度の価格設定としていく考えだ。まずは「トレイ・フォーク付き冷凍レンジ用パスタ」5品からのスタートだが、長期的にはパスタ以外の製品の販売も検討しているという。それによって冷凍自販機を活用して、手軽にパスタなどの食事を摂取するという需要の創出を図っていく。