生成ＡＩ（人工知能）を悪用した性的な偽画像の被害は、国内でも深刻化しつつある。自身の偽画像を拡散された女性は「将来にも影響が出るのでは……」と不安を募らせる。現行法による規制の限界も指摘される中、規制の強化を求める声が強まっている。（スタッブ・シンシア由美子、鈴木貴暁） 【一目でわかる】性的な偽画像が作成・拡散されるイメージ

「まさか自分が」

性的な偽画像を拡散される被害に遭った女性（１０日、東海地方で）

　「気持ち悪くて怖くなった」。東海地方の女性（２３）は、自身を裸にした偽画像を初めて見せられた時の心境をそう語る。

　Ｘ（旧ツイッター）に投稿されていたのを知ったのは昨年１２月。所属先の大学陸上部の関係者から見せられた画面には、陸上競技場をユニホーム姿で走る自身の画像と、全く同じ背景で自身が裸に加工された偽画像が映っていた。投稿は同３月に発信され、約５０００回も閲覧されていた。

　投稿したのは知人男性だった。知人は昨年１１月、性的なディープフェイクの作成サイトを利用し、別の女子陸上選手の性的な偽画像を作り、ＳＮＳに投稿したなどとして、警視庁から名誉毀損（きそん）容疑で東京地検に書類送検された。

　女性は、知人とは「何度か話した程度」で、「まさか自分が被害に遭っていたとは思わなかった」と驚きを隠さない。

　小学生の頃から陸上競技のクラブチームに所属し、学生時代も競技に打ち込んできた女性は、「学生時代の思い出は陸上ばかり。その大切な思い出を汚された」と憤る。今春、大学を卒業し会社員となったが、「偽画像が再び出回り、会社の人や将来の家族に見られたら、どんな影響があるか分からない」。不安な日々を過ごしている。

ＳＮＳなどに性的な偽画像がないかをパトロールをする「ひいらぎネット」の永守すみれ代表（１１月２７日）＝伊藤紘二撮影

　こうした被害は氷山の一角とみられる。２０２０年頃からＳＮＳやネット掲示板をパトロールしている民間団体「ひいらぎネット」の永守すみれ代表は、「偽画像は次から次へと現れ、対応は全く追いついていない状況だ」と話す。

　同団体では、被害に遭った人物が所属する学校や団体などが特定できれば、個別に通報したり、ＳＮＳやネット掲示板の運営事業者に削除を依頼したりしている。永守代表は「被害者側の負担はかなり大きく、支援体制を拡充させる必要がある」と訴える。