去年１０月に開催された自転車の国際ロードレース『マイナビツール・ド・九州２０２４』の有料観戦エリアの売上金が能登半島地震の被災地に義援金として贈られました。 ８日、福岡県の宗像大社で贈呈式が行われ、一般社団法人ツール・ド・九州の堀江 広重 理事長から宗像漁業協同組合の八尋 時男 組合長に５０万円の目録が手渡されました。 今回の義援金は宗像大社と宗像漁業協同組合が支援を続けている能登半島地震の被災地、輪島市海士町に届けられるということです。