携帯電話の電波を受信する捜索ユニット（箱状の白い装置）を搭載したドローン

　無人ロボット開発のイーエムアイ・ラボ（諏訪郡富士見町）は、災害時に倒壊した家屋の中に閉じ込められた人の捜索を迅速化する小型無人機ドローン搭載型のユニットを開発した。要救助者が所持する携帯電話の電波の強弱から位置を割り出して可視化し、地上の捜索隊に伝える仕組み。来夏の販売開始に向け、さまざまな環境で実証試験を進めている。 【写真】電波を発している場所を赤色で表示したヒートマップ

　ユニットは縦23センチ、横13センチ、高さ10センチほどの箱型で、重さ800グラムほど。ドローン本体下部に取り付ける。地上30メートルほどで飛行させ、携帯電話が発する電波を増幅、受信する。同時に位置情報も取得してサーバーへ送り、データを地図上に落とし込むことで、電波の強度を色分けした「ヒートマップ」を作る。

　1回30分ほどの飛行で500メートル四方のデータが取れる。電波状況にもよるが、5メートル四方程度の精度で携帯電話の場所が分かるという。データはサーバーに転送するため、離れた場所でもリアルタイムで計測結果を確認できる。

　ユニットは、山岳遭難時に雪崩に埋まった人の位置を絞り込むビーコン（電波送受信機）をヒントに開発した。荒井克人技術顧問は「いつ発生するか分からない自然災害でビーコンは持ち合わせていないが、携帯電話なら多くの人が持っている」とする。

　倒壊家屋などの下敷きになった人の生存率が急速に下がるとされる「72時間の壁」を念頭に、早期救出を目指した。災害発生が夕方や夜間の場合、捜索開始は翌日早朝からとなるケースが多い。ユニットを搭載したドローンを夜間に飛ばして、あらかじめ捜索範囲を絞り込んでおけば、迅速な捜索につながる。

　課題は土壌の水分含有率が高い場合だ。土石流など水分が多いと電波が遮断されがちで、新たな方法も含めて対応を検討している。今後、県内の複数の自治体と連携し、防災訓練などでデータを積み上げていくとしている。