回避難しい急な揺れ、CAの負傷増加 機体後方で8割発生 JTSBが提言
急な機体の揺れで起こる乗客や客室乗務員のけが。国土交通省航空局（JCAB）が「航空事故」に認定するものの一つで、航空事故を調査する国の運輸安全委員会（JTSB）によると、2004年から2023年までの20年間に起きた大型機の事故67件のうち、約55％にあたる37件が急な機体の揺れなどを指す「機体動揺事故」だった。 【画像】機体動揺事故の現状 最近の10年間で見ると、大型機の事故35件のうち60％にあたる21件が機体動揺事故で、2022年は過去20年間で最多の年間6件が起きた。機体動揺事故による重症者は、乗客は減少傾向にあるのに対して、客室乗務員は増えていることが鮮明化し、客室乗務員の事故はシートベルトサイン消灯中がおよそ7割（約69％）と、対策の難しさも浮き彫りになった。 また、負傷した場所は約8割が機体後方だったが、機体の大きさによる傾向の違いはみられなかった。 JTSBは、10年前の2014年8月発行の「運輸安全委員会ダイジェスト第15号」で機体動揺事故を取り上げたが、対策が難しい機体動揺事故が続いていることから、先月3月発行の第44号で改めて事故防止に向けた提言をまとめた
Tadayuki YOSHIKAWA
