片道120km以上の通勤者、コロナ禍で「3割以上」増加の衝撃！ 米国研究で明らかに しかしそれは幸せなのか？
通勤時間の逆転現象
あなたは勤務先までの往復にどれくらいの時間を費やしているだろうか――。 コロナ禍の影響で、リモートワークが普及し、私たちのビジネス環境は大きく変わった。特に、首都圏や関西圏の多くの路線では、終電が20分前後早まるという事態が起きた。 【画像】「えっ…！？」 これがホテル・旅行業界の「平均年収」です（計10枚） 終電の時間が早まると、仕事終わりの“ちょっと一杯”を楽しむお酒好きにとっては、飲みのペースが乱れてしまう。それでも、コロナ禍の間はそもそも外でお酒を飲むこと自体が難しかった。コロナ禍後も夜の街でのお酒離れは完全には戻っていないようだ。 そうなると、 「いっそのこと会社の近くに住めばいいのではないか」 と思うかもしれないが、どうやら世の中の流れは以前とは変わってきているようだ。実際、コロナ禍後には通勤時間が増えている傾向が見られる。つまり、人々はコロナ禍を経て、勤務先から遠くに住むようになったということだ。 日本の民間会社の調査でも、コロナ禍後の通勤時間がコロナ禍前よりも長くなり、一週間の通勤回数が減っている傾向が報告されている。一方、米国ではこの傾向がより顕著で、通勤で片道120km（75マイル）以上移動する 「スーパー通勤者（super-commuters）」 がコロナ禍後に大幅に増加しているのである。
米国で広がる郊外生活とワークライフバランス
スタンフォード大学の研究チームが2024年6月に発表した「The Rise in Super Commuters（“スーパー通勤者”の増加）」という研究では、コロナ禍後に長距離通勤が急増している実態が報告されている。 車の衛星利用測位システム（GPS）データからわかったことは、米国の主要10都市で64km（40マイル）を超える通勤の割合が増加していることで、特に片道120km（75マイル）以上の移動をする“スーパー通勤者”がコロナ禍後に 「32%」 増加している。 この背景には在宅勤務の増加がある。コロナ禍で増えた在宅勤務のスタイルが、米国のビジネス環境においてある程度定着した。その一方、日本ではコロナ禍後に出社勤務が徐々に戻ってきているが、米国では在宅勤務がかなり根付いており、以前の状態には戻らないといわれている。 ムーディズ・アナリティクスの調査によると、2024年第1四半期（1～3月期）の米国のオフィス空室率は19.8%と過去最高を記録した。これは、コロナ禍を経てオフィス需要が低下していることを示しており、在宅勤務が想像以上に定着していることを意味する。 研究によると、在宅勤務の定着によって毎日の通勤の必要性が直接的に減少し、交通量が削減され、“スーパー通勤者”の移動時間の短縮にもつながることが示されている。つまり、都会で働いていても、コロナ禍後には郊外に住みやすくなったといえる。 これらの“スーパー通勤者”は、平均で片道2時間20分、往復で約5時間を通勤に費やしているが、コロナ禍前よりは短時間で済むようになり、通勤日も減っているため、長い通勤時間が心身に与える負担も軽減された。 “スーパー通勤者”は長時間の通勤を選択する代わりに、自然環境に囲まれた広い家に住むことを選び、私生活の充実を重視している。コロナ禍を契機に、広い意味での“ワークライフバランス”を見直す動きが増えているようだ。
