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（ブルームバーグ）： ＴＤＫの斎藤昇社長は、文章や画像などを自動で作り出す生成人工知能（ＡＩ）が空前のブームになっていることに関連して、同社が展開する幅広い製品の需要増につながると期待でき、業績への恩恵は大きいとの見通しを示した。

ＡＩ半導体は画像処理半導体（ＧＰＵ）などの能動部品と受動部品で構成され、電子回路部分には同社が扱う積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）やインダクターなどの受動部品が使われる。斎藤氏は11日のインタビューで、「必ず能動部品と受動部品がセットで、ＧＰＵだけが独立で伸びていくことはない」ため、ＡＩの進化は業績に「非常に大きなインパクトがある」と述べた。

米オープンＡＩの対話型ＡＩ「ChatGPT（チャットＧＰＴ）」が2022年に公開されて以降、世界中の企業が生成ＡＩを自社製品やサービスに取り込む動きが加速している。米エヌビディアの製品はデータセンターＧＰＵ市場で圧倒的シェアを有し、時価総額は３兆ドル（約470兆円）を突破した。

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生成ＡＩブームは、ＴＤＫにとって受動部品以外にもメリットが大きい。データセンターで使うハードディスクドライブ（ＨＤＤ）用ヘッド、スマートフォンやパソコンなどＡＩ機能を追加した端末で使われる電池、低消費電力に寄与するセンサーなど、「ほぼすべての事業が関係してくる」という。電子化が進む自動車も「大きなスマホ」と変わらず、ＡＩ機能とは切っても切れない関係になった。

電子情報技術産業協会が昨年12月に発表した生成ＡＩ市場の世界需要額見通しでは、30年には23年比約20倍となる2110億ドルに拡大する。多様な製品群を展開するＴＤＫにとって、生成ＡＩは中期的に業績のけん引役となる可能性がある。

ＴＤＫは05年に香港の電池メーカー、アンプレックステクノロジー（ＡＴＬ）を買収し、スマホ市場の拡大とともに収益を伸ばしてきた。世界シェア５割を超える小型電池は稼ぎ頭だ。ブルームバーグのデータによると、米アップルや中国レノボ・グループ、小米（シャオミ）などに製品を供給する。