「人との交流とおせっかい」が認知症リスクに関係か? 2040年 6.7人に1人が認知症と推計される社会の在り方とは
今回の調査結果によると、2040年には65歳以上の3.3人に1人が認知症もしくは認知症の予備軍であると推計されている。 この推計についてThe HEADLINE編集長の石田健氏は「3.3人に1人というとインパクトが大きく感じるが、2012年の調査と比べると生活習慣や介入の仕方が変わったためか数値は減っている。さらに、がんなどと同様、治療薬に関する研究は著しいスピードで進んでおり、日本でもアルツハイマーなどの治療薬開発や実用化のニュースもよく耳にするはずだ。そのため、期待ができる創薬にどれだけ投資できるが大事なポイントだろう」と話す。
さらに、二宮教授が指摘するように、日々の認知症予防には食事や運動なども大切だが、社会的な交流も重要だ。 高齢者や認知症患者を地域で支援するための取り組みとして「認知症サポーター」がある。これは正しい知識と理解を持ち、認知症の人やその家族をできる範囲で手助けするもので、自治体または企業・職域団体が実施する養成講座(90分)の受講で誰でもなれる。実態としては、地域住民、店舗等の従業員、小・中・高等学校生徒らが受講しており、2024年3月末時点で1534万8496人が認知症サポーターとなっている。うち10代以下が29%、60代以上が34%を占める(NPO法人 地域共生政策自治体連携機構のデータから)。 石田氏は「認知症サポーターに60代が多いと聞くと『30代から50代の人が増えてくれれば』と感じるかもしれないが、今の60代、70代は若く元気がある。こういう方たちがいかに社会の中で“仕事”として積極的に参加できるかが重要だ。ボランティアやサポートと聞くと“時間のある人が善意で”行なっているという印象を持つかもしれないが、そうではなく、『我々の社会を支えている重要な仕事』という意識を持つべき。そこにどうやって報酬を発生させるかという点にはおそらく今までとは別の見方が必要になってくるだろうが、『大事な仕事をしている』という自尊心に訴えかけることも必要だ」と指摘した。 (『ABEMAヒルズ』より)