一獲千金を狙い、YouTuberになりました。動画広告の収益が発生した場合、副業の扱いになりますか？

一獲千金の夢を抱いて、YouTuberの道を歩み始める方も多いのではないでしょうか。その多くの方が、動画制作の楽しみとともに、収益化の可能性におおいに興味を持っていることでしょう。しかし、収益が発生した場合、副業扱いになるのかどうかが気になっている方も多いはずです。 この記事では、会社員がYouTuberで収益を得た場合は副業と考えるべきなのかを、税務的な注意点とともに解説します。

どんなものがあるの？　YouTuberとしての収益源

動画広告やアフィリエイト収入など、YouTuberとしての収入源は多岐にわたります。ここでは、YouTuberのおもな収益源とその仕組みをわかりやすく紹介します。 ■Googleアドセンス広告で稼ぐ Googleアドセンス広告はYouTube動画に表示されて視聴されると、広告主からYouTubeに掲載料が支払われます。YouTuberへは、その掲載料の一部が収益として支払われる仕組みです。収益は再生時間と表示回数によって決まり、登録者数は直接収入には影響しません。しかし、登録者数が多いほど、再生数が増える傾向があります。 ■YouTubeライブで稼ぐスーパーチャット YouTubeのライブ配信で収益を上げるスーパーチャットは、視聴者がコメントと共に支援金を送金できる仕組みです。1人あたり1日最大5万円まで支援が可能です。この方法で収入を得ているYouTuberも多く存在します。 ■YouTubeメンバーシップで稼ぐ方法 YouTubeチャンネルメンバーシップは、月額料金で収入を得る仕組みです。動画投稿者は料金を受け取り、視聴者は専用動画やスタンプにアクセスできます。 ・アフィリエイト収入の仕組み アフィリエイト広告は、投稿者が企業と提携して直接広告を掲載し、YouTubeを通さずに収益を得る仕組みです。広告は投稿者の選択によるもので、収入は広告主から直接、またはASP（アフィリエイトサービスプロバイダー）を介して動画投稿者に渡ります。YouTubeの普及により、ブログだけではなく、動画によるアフィリエイトも注目されているのです。 ・企業案件による収益化 企業案件は、動画投稿者が直接企業から商品やサービスのプロモーションの依頼を受け、それを紹介することで収入を得る仕組みです。この場合、YouTubeは収益の仲介者とはならず、企業から直接報酬が支払われます。登録者数が多いと企業からの依頼も増える傾向がありますが、特定の専門分野であれば、少ない登録者数でも依頼が期待できるでしょう。 以上のように、YouTubeでの動画投稿は、広告収入のほかにも機能を利用したり、企業案件を通じたりして収益を上げる仕組みがあります。また、オリジナル商品を売ったりイベントを開催したりすることでも収益を得ることが可能です。