日系企業よりも外資系企業のほうが年収は高い？ 外資系企業への転職を志す際に注意すべき点とは

「日系企業よりも外資系企業のほうが年収は高い」という話を聞くことも多いのではないでしょうか。確かに、外資系企業は日系企業よりも年収のベースが高いです。成果主義を採用している外資系企業が多いことから、結果を残せれば、どんどん年収を高められる可能性があります。 しかし、外資系企業には、日系企業と比較して福利厚生が薄いケースもあります。本記事では、外資系企業を目指すにあたって注意するべき点について解説するので、外資系企業への転職を検討している方は参考にしてみてください。

日系企業と外資系企業の違いとは

日系企業と外資系企業には、さまざまな違いがあります。一般的に、給与水準は外資系企業のほうが高い傾向ですが、人事評価がシビアに行われます。 日系企業の多くは年功序列を敷いていますが、外資系企業では成果主義の色合いが濃い点が特徴です。個人の実績や成果が直接給与や昇進に影響しやすいため、結果を残せる自信がある方に向いています。 一方で、評価がシビアということは、雇用が不安定という面もあります。結果を残せないと解雇されるリスクが高く、この点も日系企業と比較した際の違いといえるでしょう。 つまり、日系企業は「失職しにくいが、収入が上がるペースはゆっくり」であるのに対し、外資系企業は「評価はシビアだが、結果次第では年収が伸びやすい」ということです。外資系企業への転職を目指す場合は、給与面だけでなく評価の厳しさも念頭に置く必要があります。

福利厚生は日系企業のほうが恵まれていることが多い

外資系企業は、日系企業よりも社員への福利厚生が薄いケースが多いです。福利厚生は　「法定福利費」と「法定外福利費」に大別されますが、それぞれの違いは下記のとおりです。 ●法定福利費：法律で義務づけられている社会保障制度の費用。健康保険料や厚生年金保険料」など ●法定外福利費：法律で義務づけられていない福利厚生関係の費用。企業が独自に社員へ支給する「住居手当」「食事に関する費用」、「慶弔見舞い等の費用」など 具体的には、外資系企業は「住宅手当」「扶養手当」など、基本給の上乗せとなる手当が支給されないケースがあります。とはいえ、外資系企業は基本給のベースが高いため、「諸手当を基本給に織り込んでいる」と捉えることができます。 一見すると「手当が少ない」と感じることはあっても、基本給そのものが日系企業より高いため、トータルで見るとプラスになるか検討することが大切です。 また、外資系企業のなかには「カフェテリアプラン」という独自の福利厚生を行っている企業もあるため、一概に「外資系企業は福利厚生が薄い」とはいえません。社員の有給取得を奨励してワークライフバランスの実現をサポートしている外資系企業もあるため、事前に企業風土や自分との相性をチェックすることが重要です。