資料写真［Ｐｉｘａｂａｙ］

江原道春川市北山面照橋里（カンウォンド・チュンチョンシ・プクサンミョン・チョギョリ）の集落に住む２０世帯ほどの住民らは食べ物を買いに行くのも難しい。最も近いコンビニや農産物専門店に行には行政区画の境を越えて洪川郡（ホンチョングン）に行かなければならない。約１４キロメートルの道路を歩くと往復８時間ほどがかかる。自動車に乗れば１時間ほどに減らすことができる。他の生活必需品も一緒に購入するため春川市内の大型マートに行くにはもっと大きな決心をしなければならない。自動車で約６０キロメートルを往復すれば２時間ほどかかる。この集落を管轄する行政福祉センターの関係者は「住民の中には市内に速く行くため昭陽湖（ソヤンホ）にモーターボートを浮かせることもある」と話す。 韓国に砂漠はないが、照橋里のように家の近所で食べ物を買うのが困難な「食の砂漠」はある。最近首都圏への人口集中などの余波により地方を中心に広がっている。食の砂漠とは食材など食料品を購入するのが難しい地域または社会問題を指す言葉で、１９９０年代に英国で初めて使われた学界用語だ。 食の砂漠は広範囲に広がっている。韓国統計庁の「２０２０年農林漁業総調査」によると、全国の行政里３万７５６３カ所のうち７３．５％の２万７６０９カ所は食料品小売店がない。行政里とは行政単位である里（法定里）を複数まとめて設置した行政区域を意味する。２０～１００世帯余りが集まって住む集落を基礎にすることが多い。簡単に言えば農漁村の集落の単位とみることができる。 最近では生鮮食品などを自宅まで深夜から明け方に配送するサービスが流行だ。しかし首都圏や都市部を中心に提供されている。ナラサルリム研究所によると、昨年末現在でクーパン、ＳＳＧドットコム、カーリー、オアシスの深夜配送を受けられない市郡区は全２５０カ所のうち４９．２％の１２３カ所に達した。 食の砂漠に住む住民らは消費の不便だけでなく、栄養の不均衡など健康問題に苦しめられたりもする。忠清北道沃川郡青城面長連里（チュンチョンブクド・オクチョングン・チョンソンミョン・チャンリョンリ）の７０代の住民ホンさんは「買い物をしにくく、副食は主に長く保管できる漬物や塩辛。即席めんもしばしば食べるが健康が心配だ」と話す。ホンさんが１０キロメートルほど離れたマートに行く方法は、バスが通らない集落の住民向けに沃川郡が低料金で提供する公共タクシーサービスに乗るだけだ。 食の砂漠は拡散の流れを見せている。少子化と首都圏・都市集中現象などが重なったためだ。消費層が減少すれば小売店の立場では採算が合わず去る可能性が大きくなる。全羅南道霊岩郡大新里（チョンラナムド・ヨンアムグン・テシンリ）の６０代の住民カンさんは「２０００年ごろ町内に唯一あった雑貨屋がなくなり周辺の集落の店を利用していたが、人口流出が続きその店まで閉店した。町内の店はみんななくなる流れ」と話した。