CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、電通、電通デジタル、セプテーニ・ホールディングスの4社は、「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。電通が2月に発表した「2023年 日本の広告費」をベースに、インターネット広告媒体費について、分析し直した内容となっている。 「2023年 日本の広告費」では、日本の総広告費が7兆3,167億円（前年比103.4%）とさらに成長し過去最高を記録したこと、インターネット広告費は3兆3,330億円（前年比107.8%）とこれも過去最高を記録したことが報告されている。 　

ビデオ（動画）広告費が大きな伸び

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は2兆6,870億円だった。広告種別でその構成比を見ると、検索連動型広告が初めて1兆円を突破し1兆7296億円（構成比39.9%）だった。ディスプレイ広告が7,701億円（同28.7%）でそれに続く。ビデオ（動画）広告は前年比115.9%とさらに成長し6,860億円（同25.5%）だった。

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

取引手法別では、運用型広告は2兆3,490億円（前年比110.9%）と大きく伸びたが、予約型広告は前年比100.0%の2,648億円と横ばいだった。

インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比

取引手法別×広告種別の構成比を見ると、「運用型の検索連動型広告」39.9%が最多で前年より拡大。「運用型のディスプレイ広告」25.8%、「運用型のビデオ（動画）広告」21.5%がそれに続き、前年と同じ順位だった。

■ ビデオ（動画）広告

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ビデオ（動画）広告種類別構成比

ビデオ（動画）広告取引手法別構成比

ビデオ（動画）広告費は6,860億円（前年比115.9%）で、そのうち動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」は3,837億円（構成比55.9%）で前年58.4%より構成比が減少。Web上の広告枠や記事コンテンツ面で表示される「アウトストリーム広告」は3,022億円（同44.1%）と増加した。なお取引手法別では運用型広告が84.4%を占めた。