トランプ台風に勝つ日本のゲーム株、半導体製造装置から資金シフトか
サンフォード・Ｃ・バーンスタインのアナリスト、ロビン・チュー氏は「マクロ的にも地政学的にも、中国リスクに不安感がある」と指摘。投資家の間でゲーム株は「ポジティブに見られており、政治とほとんど関係がない」と述べた。ソニーＧや任天堂は家庭用ゲーム機の「プレイステーション」「スイッチ」を世界で販売し、多くの人気ゲームソフトシリーズも抱えている。
もっとも、ＭＣＰアセット・マネジメント・ジャパンの大塚理恵子ストラテジストは、ゲームは地政学リスクの影響を受けにくい分野としつつ、規制の影響を完全に免れることはできないと指摘した。具体的な例としては、米政府が行うグーグル解体のようなリスクはあるかもしれないと言う。
ただ、バーンスタインのチュー氏は、2025年はソニーＧの人気ソフトシリーズの新作「ゴースト・オブ・ヨウテイ」や任天堂のスイッチ後継機の発表を控えており、「来年のゲーム関連銘柄のリスクは相殺されるだろう」と予測。テイクツー・インタラクティブのソフト「グランド・セフト・オート６」のリリースも追い風になるとみている。
ソニーＧは今年に入り26％、任天堂は29％それぞれ上昇（17日終値時点）しており、ＴＯＰＩＸの15％を大きく上回る。ソニーは先週、およそ25年ぶりに上場来高値を更新した。
--取材協力：横山桃花.
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Alice French, Takashi Mochizuki
