写真：Car Watch

　名古屋大学は6月20日、SDV（ソフトウェアデファインドビークル）に関心のある企業へ参加を呼びかけ、「Open SDV Initiative」を設立したと発表した。Open SDV Initiativeでは、将来的にSDVを実現するために重要となるビークルAPIの策定活動を行なう。活動の中心となるのは、名古屋大学 大学院情報学研究科附属組込みシステム研究センター クレスコ SDV 研究室（高田広章教授）で、スズキ、ティアフォー、矢崎総業、ルネサス エレクトロニクス、イーソル、ヴィッツ、パーソルクロステクノロジー、サニー技研、クレスコが活動に参加する意向を示している。 【画像】名古屋大学 大学院情報学研究科附属組込みシステム研究センター 高田広章教授 　このOpen SDV Initiativeに関する会見を高田広章教授が行なった。 　高田教授は、経済産業省・国土交通省が発表した「モビリティ DX 戦略」の座長も務めており、この活動はモビリティ DX 戦略でビークルAPIの標準化団体として挙げられているJASPARとの協議も進めていくという。 　SDV向けAPIといっても、さまざまなレイヤーでのAPIが想定されているが、Open SDV Initiativeでは各社のビークルOSとアプリをつなぐレイヤーを想定している。Open SDV InitiativeによってAPIが策定されることで、多くのアプリベンダーがSDV向けアプリを作りやすくなり、SDVの開発も加速する。 　この活動の背景にあるのは、SDV向け共通API定義というものがないことになる。現在、各自動車メーカーではSDVの実現に向けビークルOSを個別に開発しているが、個々にアプリケーションレイヤー向けAPIが定義されていくと、アプリケーションメーカーが個別にアプリを作る必要がある。結果として、SDV向けアプリの開発が進まず、SDVの商品としての魅力も高まっていかないし、市場も広がっていかない。 　この分野で立ち後れると、最終的には海外の仕様を取り入れていく形となる可能性もあり、世界的にも存在感を持っている日本の自動車産業の地位低下にもつながっていく。 　高田教授は、いわゆるガラケーがアプリという新しい価値を持つスマートフォンの登場によって消え去ってしまった例を挙げ、Open SDV Initiativeによって日系メーカーが主導的にAPI策定を行なっていきたいという。 　実際、ガラケーにおいては世界初のタッチディスプレイ付きケータイや、カメラ付きケータイなど世界的に先行したハードウェアがありながら、ソフトウェア面での新しい価値を提供できなかったがゆえに、現在は海外製ハードウェアが多数を占めている現状がある。スマホ用OSも海外製となり、かつてガラケーと呼ばれるケータイ端末で動いていたTRON OSのシェアは失われていった。組み込みOSや電話をするハードウェアとしては優れていたものの、アプリケーションプラットフォームを整備した海外製スマートフォンを市場は選択した形になる。 　高田教授は海外勢のSDVに対する開発スピードを危惧しており、まずは大学が中心となって声を上げることでSDV APIの策定速度を上げようとしている。そのため参加する企業を広く呼びかけ、SDVアプリに必要なAPIを検討。2025年3月という年度内を目処に第1版を出したいという。 　Open SDV Initiativeへ参加するための費用は大学への企業寄付金を使うため無料。ただし、参加する人のリソースは参加企業の負担となる。これも、策定速度を上げるためで、何が必要なAPIなのか検討をし、「まずはビークルAPIをテスト実装し、評価する活動を行ないたい」（高田教授）とし、年度内に第1版を出すことで未来の自動車開発への取り組みを加速していく。