吉川 徹

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「団塊の世代」「バブル世代」「就職氷河期世代」など、日本ではこれまで誕生年代に名前を付けて世代間ギャップを表すことが一般的だった。しかし近年になって、世代による社会意識の差は明らかに消え始めているという。

誰が何を考えているのか見えない時代

高度経済成長期の日本では、一億総中流が言われた。この時、誰もが豊かで均質な中間層にいたとされるが、実はそれは正確ではない。この時代、伝統―近代の相克による世代格差、農業、ブルーカラー被雇用層、自営業主、大卒ホワイトカラー層の階層格差、男女の機会の不均等、そして冷戦構造を背景とした保革の政治対立など、社会意識を理解するための「補助線」が明確だった。大衆の社会の心は、中間層への求心性を示しながらも、明瞭なフレームで切り分けることができたのだ。 以来、半世紀が経過した。この間の調査計量社会学の知見からは、緩やかながら確実なトレンドが示唆されている。それは現代日本が、誰が何を考えているのかを推測することが難しい社会になってきたということだ。 私たちの研究プロジェクト（SSPプロジェクト）では、20世紀に実施された社会調査を継承し、現代日本人の社会意識について、時点間比較が可能な調査設計で、同じ質問を繰り返している。そこで扱われるのは、階層帰属、満足度、格差意識、価値観の保守性、ジェンダー平等、教育への志向性、将来展望の不安、他者への信頼、仕事や家庭生活についての価値観、NPOや市民活動の積極性、政治意識、消費の活発性などである。 これらの社会意識のあり方を左右する要因としては、性別、年齢に加え、学歴、職業、収入という階層的地位、家族、居住地域などの社会的属性が考えられる。社会構造上のどの位置にいる人が、いかなる心理状態にあるのかが研究対象とされるということだ。ベースとなっているのは、産業経済セクターへのかかわり方（客観的地位）によって、人びとの社会意識のあり方（主観の状態）が決まるとした19世紀のＫ．マルクス以来の理解の枠組みである。 ところが21世紀に入ったころから、この客観―主観関係をみる分析モデルの予測力が低下しはじめた。職業にせよ、収入にせよ、年齢にせよ、人びとのプロフィールごとの考え方のコントラストがはっきりしなくなってきたのだ。家族構成、居住地域、友人知人のネットワーク、社会参加経験などに視野を広げても、今の日本人のものの考え方を左右している決め手は見出せない。他社会ならば、エスニシティ、宗教、居住地などが社会の分断の要因として挙げられるが、日本社会ではそれらの影響力は概してそれほど強くない。