新システムで特定した場所に向かう山岳救助隊員＝２月、北海道ニセコ町

　自然を満喫でき、健康にもいいとして人気の登山。一方で遭難も多く、警察庁によると、全国で発生した山岳遭難事故はここ数年、年間３０００人前後と高い水準が続いている。中高年が道に迷ったり転倒したりするケースが多い。冬季には、スキー場のコース外を滑る「バックカントリースキー」による遭難も相次いでいる。 　ただ、遭難してもスマートフォンや携帯電話で救助を要請できるとは限らない。山間部は電波が届かない「圏外」であることが多いためだ。山岳救助を担う人々にとっても、悪天候での捜索は二次遭難の恐れがあり、位置が分からない状況での捜索は簡単ではない。 　そこで携帯電話大手のソフトバンクは、新たな技術で、圏外でも遭難者が持つスマホや携帯の位置を瞬時に特定する技術を開発。実用化に向けて準備を進めている。ドローンを使い、捜索対象の山間部を一時的に「圏内」にして携帯回線の位置情報を取得する仕組みだ。北海道での実地訓練を取材したところ、約２０秒で位置を特定。山岳救助を担う人々から驚きの声が上がった。（共同通信＝日下宗大）

山岳救助訓練で飛び立つドローン＝２月、北海道ニセコ町

　今年２月にソフトバンクが訓練を実施したのは、スキーリゾートとして外国人観光客にも人気が高い北海道ニセコ町。内容は、遭難者に見立てた山中の人形を捜すというもの。ポケットにはスマホが入っているが、現場は電波が届かず携帯電話は使用できない。参加した地元の羊蹄山ろく消防組合消防本部の山岳救助隊は、位置を知らされていない。にもかかわらず、あっという間に位置を特定し、数分後にはスノーモービルでたどり着いた。見学に来ていた他地域の消防隊員が思わず「今までと全然違う」とうなった。 　新技術の概要はこうだ。最寄りの携帯電話基地局や通信衛星からの電波を、車に積んだ無線中継局の親機が圏内で受信する。その電波を無線中継局の子機となるドローンにつないで圏外エリアに飛ばす。 　すると周辺は一時的に圏内となり、遭難者の位置情報を捜索側が取得できる。高度１００メートルで飛行した場合、数キロの範囲を圏内にできるという。取得した位置情報は救助隊のタブレット端末の画面に表示される。救助隊の携帯端末のＧＰＳ機能とも連携するため、タブレット端末には遭難者側との位置関係も示される。