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民間信用調査会社の帝国データバンクによると、テレビ視聴率と日本の景気には相関関係があるという。以前は「サザエさん」や「笑点」の視聴率が日本の景気を表すと言われてきたが、今は別の番組に変わった。帝国データバンク情報統括部『帝国データバンクの経済に強くなる「数字」の読み方』(三笠書房)から紹介する――。 【この記事の画像を見る】 ■日常生活から景気動向がわかる 　経済は、人びとが日々営む活動の結果です。そのため、景気動向は、経済指標や金融政策などだけでなく、こうした日常生活の行動を追うことからも捉えることができます。本項では、人びとの生活時間とテレビの視聴率から現代社会の概観をつかんでみましょう。 　まずは、日本に住んでいる人の生活時間を2021年の調査データをもとに確認してみます。一日のうち、最も多くの時間を費やしているのは「睡眠」で7時間54分です(5年前の前回調査より14分増)。 　以下、「仕事」が3時間28分(同5分減)、「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」が2時間8分(同7分減)、「食事」が1時間39分(同1分減)、「休養・くつろぎ」が1時間57分(同20分増)などで続いています。特に、「睡眠」や「休養・くつろぎ」が5年前より増加する傾向が表われています。 　総じて、「睡眠」「食事」など生理的に必要な活動時間や、「仕事」など社会生活を営む上で義務的な性格の強い活動時間だけでなく、各人が自由に使える時間の活動である「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」や「休養・くつろぎ」に対してもそれぞれ一日のうち1割弱の時間を割いている様子がうかがえます。 ■「テレビ」や「仕事」に割く時間は減っている 　また、主な行動の種類について過去20年間の推移をみると、「身の回りの用事」や「休養・くつろぎ」などの時間は増加傾向にある一方で、「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」や「交際・付き合い」などの時間は減少傾向となっていました。なお、「睡眠」については、前回調査まで減少傾向でしたが、最新結果では男女ともに増加に転じています。一因として、新型コロナウイルス感染症の流行にともなうリモートワークなどの働き方の変化が、通勤時間の短縮などにつながり、睡眠時間の増加に作用したと考えられます。 　さらに有業者(パート・アルバイト等含む)の「仕事」時間は、男性が6時間27分(5年前の前回調査より22分減)、女性が4時間42分(同5分減)と、男女ともに減少傾向が続いています。